7951 ヤマハ

時価

6991億円

PER 予

18.23倍

2010年以降

赤字-50.31倍
（2010-2024年）

1.21倍

2010年以降

0.56-3.39倍
（2010-2024年）

1.98%

ROE 予

6.66%

ROA 予

5.1%

その他の資本の構成要素（IFRS）、持分法の適用範囲の変動、退職給付に係る資産及び負債の増減額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他の資本の構成要素（IFRS）	持分法の適用範囲の変動	退職給付に係る資産及び負債の増減額	全事業営業利益	その他	構造改革費用
2008/03	-	-602億	-	328億	2百万	-
2009/03	-	-	-	138億 -57.8%	-36百万赤転	48.6億
2010/03	-	0.06億黒転	-	68.3億 -50.7%	337百万黒転	-
2011/03	-	-	-	132億 +92.8%	-24百万赤転	-
2012/03	-	-	-	81.1億 -38.4%	-67百万赤拡	-
2013/03	-	-	-	92.2億 +13.6%	-16百万赤縮	-
2014/03	-	-	-	260億 +182.1%	-30百万赤拡	-
2015/03	-	-	-	301億 +15.9%	-126百万赤拡	-
2016/03	-	-	-	407億 +34.9%	-255百万赤拡	-
2017/03	-	-	-	443億 +8.9%	-11百万赤縮	-
2018/03	829億	-	-	488億 +10.2%	-15百万赤拡	-
2019/03	568億 -31.5%	-	-1.5億	560億 +14.7%	63百万黒転	-
2020/03	238億 -58.1%	-	-3.91億赤拡	184億 -67.2%	-	-
2021/03	732億 +207.5%	-	7.94億黒転	118億 -35.9%	-	-
2022/03	597億 -18.3%	-	-89.4億赤転	120億 +2.2%	-	-
2023/03	771億 +29.1%	-	-3.27億赤縮	203億 +68.3%	-	-
2024/03	1184億 +53.4%	-	1.03億黒転	149億 -26.4%	-	-

2008年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -602億3200万
退職給付に係る資産及び負債の増減額: -
全事業営業利益: 328億4500万
その他: 200万
構造改革費用: -

2009年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産及び負債の増減額: -
全事業営業利益: 138億4500万
その他: -3600万
構造改革費用: 48億6300万

2010年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: 600万
退職給付に係る資産及び負債の増減額: -
全事業営業利益: 68億2800万
その他: 3億3700万
構造改革費用: -

2011年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産及び負債の増減額: -
全事業営業利益: 131億6500万
その他: -2400万
構造改革費用: -

2012年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産及び負債の増減額: -
全事業営業利益: 81億1000万
その他: -6700万
構造改革費用: -

2013年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産及び負債の増減額: -
全事業営業利益: 92億1500万
その他: -1600万
構造改革費用: -

2014年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産及び負債の増減額: -
全事業営業利益: 259億9400万
その他: -3000万
構造改革費用: -

2015年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産及び負債の増減額: -
全事業営業利益: 301億3500万
その他: -1億2600万
構造改革費用: -

2016年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産及び負債の増減額: -
全事業営業利益: 406億6300万
その他: -2億5500万
構造改革費用: -

2017年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産及び負債の増減額: -
全事業営業利益: 443億200万
その他: -1100万
構造改革費用: -

2018年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: 829億300万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産及び負債の増減額: -
全事業営業利益: 488億3300万
その他: -1500万
構造改革費用: -

2019年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: 568億2000万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産及び負債の増減額: -1億5000万
全事業営業利益: 560億3000万
その他: 6300万
構造改革費用: -

2020年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: 237億8900万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産及び負債の増減額: -3億9100万
全事業営業利益: 183億8700万
その他: -
構造改革費用: -

2021年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: 731億5600万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産及び負債の増減額: 7億9400万
全事業営業利益: 117億8900万
その他: -
構造改革費用: -

2022年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: 597億4600万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産及び負債の増減額: -89億3800万
全事業営業利益: 120億4900万
その他: -
構造改革費用: -

2023年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: 771億4800万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産及び負債の増減額: -3億2700万
全事業営業利益: 202億8400万
その他: -
構造改革費用: -

2024年3月

その他の資本の構成要素（IFRS）: 1183億5200万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産及び負債の増減額: 1億300万
全事業営業利益: 149億3300万
その他: -
構造改革費用: -