#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 売上高計の調整額△697百万円は、セグメント間取引消去であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書における営業利益であります。
3 その他の事業の資産のうち、ヤマハ発動機㈱に係る投資有価証券の金額(時価評価による連結貸借
2018/06/21 13:04
#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は、以下のとおりです。
売上高計の調整額△619百万円は、セグメント間取引消去であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書における営業利益であります。
3 その他の事業の資産のうち、ヤマハ発動機㈱に係る投資有価証券の金額(時価評価による連結貸借
対照表計上額)は、70,147百万円であります。2018/06/21 13:04
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）: 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2018/06/21 13:04
#4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）: 上高は当社グループの所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2 各区分に属する主な国又は地域
顧客の所在地を基礎とした情報の分類と同じであります。
3 調整額は、以下のとおりです。
売上高計の調整額△186,381百万円は、セグメント間取引消去であります。
4 セグメント利益は、連結損益計算書における営業利益であります。
当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
(単位:百万円)

(注)2018/06/21 13:04
#5 業績等の概要: ピアノは、欧州及び新興国市場での販売が低調であったものの、北米での売上げの増加と国内での消費税増税前の需要拡大があり、全体では増収となりました。電子楽器は、デジタルピアノ及びポータブルキーボードが売上げを伸ばしました。管楽器は、国内及び北米で好調に推移しました。弦打楽器は、インドネシアのギター製造子会社でのストライキによる操業停止の影響を受け、売上げ減少となりました。そのほか、音楽ソフト及び教室収入は、売上げ減少となりました。
以上により、当事業の売上高は2,623億10百万円(前年同期比11.4%増加)、営業利益は197億28百万円(前年同期比205.8%増加)となりました。
(音響機器事業)
2018/06/21 13:04
#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: また販売費及び一般管理費は、上述の区分変更により減少したものの、為替影響等により前年同期に比べ25億34百万円(2.1%)増加し1,219億99百万円となりました。このうち、広告費及び販売促進費は前年同期の156億80百万円から21億44百万円(13.7%)増加の178億25百万円、人件費は前年同期の498億17百万円から1億66百万円(0.3%)増加の499億84百万円となりました。売上高販売管理費比率は、前年同期から2.9ポイント低下し29.7%となりました。
④ 営業利益
営業利益は、前年同期に比べ167億79百万円(182.1%)増益の259億94百万円となりました。主力の楽器事業が大幅な増益になったことに加え、電子部品事業が増収及び構造改革効果などによって粗利率が良化し、損益が改善、黒字転換を果たしたことが主な要因です。対前年同期では、海外生産拠点の労務費上昇による製造コストアップ(約27億円)、インドネシアのギター製造子会社の操業停止影響(約8億円)による減益影響がありましたが、為替影響(約137億円)、製造原価改善(約27億円)、国内営業及び半導体事業の構造改革効果(約23億円)、為替影響を除いた販売管理費の減少(約10億円)などの増益要因がこれらをカバーし大幅な増益となりました。
2018/06/21 13:04
#7 追加情報、財務諸表（連結）: 組織変更に伴い、当社の製造機能を見直した結果、当事業年度より、従来販売費及び一般管理費として計上されていた金額のうち、一部を売上原価として計上しております。
当該変更により、従来の方法と比べて、当事業年度の売上原価が1,077百万円増加し、売上総利益が同額減少しております。また、販売費及び一般管理費が1,208百万円減少し、営業利益が130百万円増加しております。
2 米国の楽器・音響メーカーLine6社株式取得による完全子会社化
2018/06/21 13:04
#8 追加情報、連結財務諸表（連結）: 組織変更に伴い、当社及び連結生産子会社の製造機能を見直した結果、当連結会計年度より、従来販売費及び一般管理費として計上されていた金額のうち、一部を売上原価として計上しております。
当該変更により、従来の方法と比べて、当連結会計年度の売上原価が5,698百万円増加し、売上総利益が同額減少しております。また、販売費及び一般管理費が6,136百万円減少し、営業利益が437百万円増加しております。
なお、セグメント情報に与える影響は、当該箇所に記載しております。
2018/06/21 13:04