有価証券報告書-第201期(2024/04/01-2025/03/31)

※3 構造改革費用
前事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
製造戦略の見直しに伴い、これまで日本、中国の2拠点体制の構築を進めていたピアノフレーム製造工程について、日本へリソースを集中、工程を集約することを決定いたしました。これに伴い発生する損失負担額を構造改革費用として2,831百万円計上しております。