有価証券報告書-第83期(2022/04/01-2023/03/31)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動負債」の「その他」に含めていた「前受金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行いました。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「その他」284,836百万円は、「前受金」131,139百万円、「その他」153,696百万円として組み替えました。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「自己株式取得費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。また、前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「有価証券売却損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行いました。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「自己株式取得費用」250百万円、「その他」201百万円は、「有価証券売却損」42百万円、「その他」409百万円として組み替えました。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動負債」の「その他」に含めていた「前受金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行いました。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「その他」284,836百万円は、「前受金」131,139百万円、「その他」153,696百万円として組み替えました。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「自己株式取得費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。また、前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「有価証券売却損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行いました。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「自己株式取得費用」250百万円、「その他」201百万円は、「有価証券売却損」42百万円、「その他」409百万円として組み替えました。