YKKのセグメント間の内部売上高又は振替高 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 469億7900万
- 2013年6月30日 -75.49%
- 115億1400万
- 2013年9月30日 +114.1%
- 246億5100万
- 2013年12月31日 +55.84%
- 384億1600万
- 2014年3月31日 +34.45%
- 516億5000万
- 2014年6月30日 -75.65%
- 125億7900万
- 2014年9月30日 +115.34%
- 270億8800万
- 2014年12月31日 +55.66%
- 421億6500万
- 2015年3月31日 +36.88%
- 577億1400万
- 2015年6月30日 -74.29%
- 148億3600万
- 2015年9月30日 +94.62%
- 288億7400万
- 2015年12月31日 +58.11%
- 456億5400万
- 2016年3月31日 +36.07%
- 621億2000万
- 2016年6月30日 -77.41%
- 140億3000万
- 2016年9月30日 +103.52%
- 285億5400万
- 2016年12月31日 +54.06%
- 439億9100万
- 2017年3月31日 +31.96%
- 580億5200万
- 2017年6月30日 -78.59%
- 124億2900万
- 2017年9月30日 +109%
- 259億7700万
- 2017年12月31日 +48.69%
- 386億2500万
- 2018年3月31日 +36.71%
- 528億400万
- 2018年6月30日 -77.5%
- 118億7900万
- 2018年9月30日 +93.11%
- 229億3900万
- 2018年12月31日 +68.49%
- 386億5000万
- 2019年3月31日 +38.04%
- 533億5100万
- 2019年6月30日 -74.21%
- 137億5700万
- 2019年9月30日 +94.49%
- 267億5600万
- 2019年12月31日 +54.23%
- 412億6700万
- 2020年3月31日 +28.96%
- 532億1600万
- 2020年6月30日 -80.83%
- 102億300万
- 2020年9月30日 +79.16%
- 182億8000万
- 2020年12月31日 +58.16%
- 289億1200万
- 2021年3月31日 +29.88%
- 375億5100万
- 2021年6月30日 -88.02%
- 45億
- 2021年9月30日 +125.98%
- 101億6900万
- 2021年12月31日 +49.07%
- 151億5900万
- 2022年3月31日 +44.62%
- 219億2300万
- 2022年6月30日 -69.99%
- 65億8000万
- 2022年9月30日 +95.78%
- 128億8200万
- 2022年12月31日 +38.07%
- 177億8600万
- 2023年3月31日 +34.81%
- 239億7800万
- 2023年6月30日 -69.34%
- 73億5200万
- 2023年9月30日 +72.52%
- 126億8400万
- 2023年12月31日 +56.82%
- 198億9100万
- 2024年3月31日 +28.74%
- 256億800万
- 2024年9月30日 -38.5%
- 157億5000万
- 2025年3月31日 +114.49%
- 337億8200万
- 2025年9月30日 -56.46%
- 147億900万
- 2026年3月31日 +121.58%
- 325億9200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。2026/06/26 14:00
セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。2026/06/26 14:00
セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 地域別では、日本地域においては、海外会社向けの販売が伸びなかったものの、価格改定効果による増販となり、増収効果がありました。Americas地域においては、大手顧客のアジア縫製シフトによりジーンズ向け販売が低調で、減収となりました。Europe地域においては、納期対応、商品対応等の施策に加えて、トルコリラ安の為替影響により増収となりました。ISAMEA地域では、米国通商政策の影響により加工輸出向けの需要が減退し、減収となりました。ASEAN地域では、納期改善や新商品投入を進めましたが、米国通商政策や市況不透明感、縫製シフトの影響で減収となりました。中国地域では、米国通商政策による混乱と中国経済の低迷による販売不調で減収となりました。2026/06/26 14:00
その結果、売上高(セグメント間の内部売上高を含む)は、前期比0.4%減の431,451百万円となりました。営業利益は、販売ボリュームの減少や操業度低下、インフレに伴う労務費上昇や原材料価格の高騰等の影響により収益性が低下し、前期比17.3%減の39,292百万円と、減収減益となりました。
(b)AP事業