YKKのセグメント間の内部売上高又は振替高 - その他の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
469億7900万
2013年6月30日 -75.49%
115億1400万
2013年9月30日 +114.1%
246億5100万
2013年12月31日 +55.84%
384億1600万
2014年3月31日 +34.45%
516億5000万
2014年6月30日 -75.65%
125億7900万
2014年9月30日 +115.34%
270億8800万
2014年12月31日 +55.66%
421億6500万
2015年3月31日 +36.88%
577億1400万
2015年6月30日 -74.29%
148億3600万
2015年9月30日 +94.62%
288億7400万
2015年12月31日 +58.11%
456億5400万
2016年3月31日 +36.07%
621億2000万
2016年6月30日 -77.41%
140億3000万
2016年9月30日 +103.52%
285億5400万
2016年12月31日 +54.06%
439億9100万
2017年3月31日 +31.96%
580億5200万
2017年6月30日 -78.59%
124億2900万
2017年9月30日 +109%
259億7700万
2017年12月31日 +48.69%
386億2500万
2018年3月31日 +36.71%
528億400万
2018年6月30日 -77.5%
118億7900万
2018年9月30日 +93.11%
229億3900万
2018年12月31日 +68.49%
386億5000万
2019年3月31日 +38.04%
533億5100万
2019年6月30日 -74.21%
137億5700万
2019年9月30日 +94.49%
267億5600万
2019年12月31日 +54.23%
412億6700万
2020年3月31日 +28.96%
532億1600万
2020年6月30日 -80.83%
102億300万
2020年9月30日 +79.16%
182億8000万
2020年12月31日 +58.16%
289億1200万
2021年3月31日 +29.88%
375億5100万
2021年6月30日 -88.02%
45億
2021年9月30日 +125.98%
101億6900万
2021年12月31日 +49.07%
151億5900万
2022年3月31日 +44.62%
219億2300万
2022年6月30日 -69.99%
65億8000万
2022年9月30日 +95.78%
128億8200万
2022年12月31日 +38.07%
177億8600万
2023年3月31日 +34.81%
239億7800万
2023年6月30日 -69.34%
73億5200万
2023年9月30日 +72.52%
126億8400万
2023年12月31日 +56.82%
198億9100万
2024年3月31日 +28.74%
256億800万
2024年9月30日 -38.5%
157億5000万
2025年3月31日 +114.49%
337億8200万
2025年9月30日 -56.46%
147億900万
2026年3月31日 +121.58%
325億9200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報
2026/06/26 14:00
#2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。
2026/06/26 14:00
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
地域別では、日本地域においては、海外会社向けの販売が伸びなかったものの、価格改定効果による増販となり、増収効果がありました。Americas地域においては、大手顧客のアジア縫製シフトによりジーンズ向け販売が低調で、減収となりました。Europe地域においては、納期対応、商品対応等の施策に加えて、トルコリラ安の為替影響により増収となりました。ISAMEA地域では、米国通商政策の影響により加工輸出向けの需要が減退し、減収となりました。ASEAN地域では、納期改善や新商品投入を進めましたが、米国通商政策や市況不透明感、縫製シフトの影響で減収となりました。中国地域では、米国通商政策による混乱と中国経済の低迷による販売不調で減収となりました。
その結果、売上高(セグメント間の内部売上高を含む)は、前期比0.4%減の431,451百万円となりました。営業利益は、販売ボリュームの減少や操業度低下、インフレに伴う労務費上昇や原材料価格の高騰等の影響により収益性が低下し、前期比17.3%減の39,292百万円と、減収減益となりました。
(b)AP事業
2026/06/26 14:00

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