イトーキ(7972)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 137億7200万
- 2009年12月31日 -5.65%
- 129億9400万
- 2010年12月31日 -5.09%
- 123億3200万
- 2011年12月31日 -5.45%
- 116億6000万
- 2012年12月31日 -2.18%
- 114億600万
- 2013年12月31日 -7.36%
- 105億6700万
- 2014年12月31日 -5.72%
- 99億6300万
- 2015年12月31日 -6.41%
- 93億2400万
- 2016年12月31日 -5.74%
- 87億8900万
- 2017年12月31日 -4.76%
- 83億7100万
- 2018年12月31日 +2.77%
- 86億300万
- 2019年12月31日 -2.72%
- 83億6900万
- 2020年12月31日 -4.61%
- 79億8300万
- 2021年12月31日 -9.13%
- 72億5400万
- 2022年12月31日 +21.06%
- 87億8200万
- 2023年12月31日 +3.71%
- 91億800万
- 2024年12月31日 +3.36%
- 94億1400万
- 2025年12月31日 +2.63%
- 96億6200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.調整額は、以下のとおりであります。2026/03/18 15:30
(1) セグメント資産の調整額25,075百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。全社資産の主なものは親会社の余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び本社建物などの管理部門に係る資産等であります。
(2) 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額における調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ITシステム関連事業等を含んでおります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント資産の調整額22,746百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。全社資産の主なものは親会社の余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び本社建物などの管理部門に係る資産等であります。
(2) 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額における調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。
3.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。セグメント資産の合計額は、連結貸借対照表の資産合計と一致しております。
4.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用とその償却額が含まれております。2026/03/18 15:30 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/03/18 15:30
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- ※8. 固定資産売却損2026/03/18 15:30
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 - 百万円 24 百万円 機械装置及び運搬具 1 0 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※9.固定資産除却損2026/03/18 15:30
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 92 百万円 35 百万円 機械装置及び運搬具 0 6 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- ※5.担保に供している資産2026/03/18 15:30
上記担保資産に対応する債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 有形固定資産 建物及び構築物 1,118 666 土地 1,927 1,455
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2026/03/18 15:30
当社グループは、原則として独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によって資産のグルーピングを行っており、遊休資産においては個々の資産についてグルーピングをしております。場所 用途 種類 金額 東京都中央区 事業用資産 建物 162百万円 東京都中央区 事業用資産 工具、器具及び備品 96百万円
当社本社オフィスにおける一部改装工事に伴い遊休資産となったことから、当該資産グループを回収可能価額まで減額し、減損損失を認識しております。なお、当該資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、回収可能価額はゼロと算定しております。 - #8 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2026/03/18 15:30
建物の解体時におけるアスベスト除去費用及び事務所等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復費用等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2026/03/18 15:30
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。