タカラスタンダード（7981）の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 34億3400万
- 2009年3月31日 +2.24%
- 35億1100万
- 2010年3月31日 -16.26%
- 29億4000万
- 2011年3月31日 +67.99%
- 49億3900万
- 2012年3月31日 +80.66%
- 89億2300万
- 2013年3月31日 +27.84%
- 114億700万
- 2014年3月31日 +45.81%
- 166億3300万
- 2015年3月31日 -24.43%
- 125億7000万
- 2016年3月31日 +3.21%
- 129億7300万
- 2017年3月31日 -5.3%
- 122億8500万
- 2018年3月31日 +0.46%
- 123億4100万
- 2019年3月31日 -4.38%
- 118億100万
- 2020年3月31日 +7.03%
- 126億3100万
- 2021年3月31日 -13.22%
- 109億6100万
- 2022年3月31日 +31.63%
- 144億2800万
- 2023年3月31日 -24.18%
- 109億4000万
- 2024年3月31日 +13.59%
- 124億2700万
- 2025年3月31日 +25.81%
- 156億3500万
- 2026年3月31日 +22.05%
- 190億8300万
個別
- 2008年3月31日
- 34億2400万
- 2009年3月31日 +0.09%
- 34億2700万
- 2010年3月31日 -15.9%
- 28億8200万
- 2011年3月31日 +67.94%
- 48億4000万
- 2012年3月31日 +82.67%
- 88億4100万
- 2013年3月31日 +26.72%
- 112億300万
- 2014年3月31日 +47.25%
- 164億9600万
- 2015年3月31日 -24.45%
- 124億6200万
- 2016年3月31日 +3.43%
- 128億9000万
- 2017年3月31日 -5.14%
- 122億2700万
- 2018年3月31日 -0.29%
- 121億9200万
- 2019年3月31日 -2.02%
- 119億4600万
- 2020年3月31日 +4.13%
- 124億3900万
- 2021年3月31日 -13.7%
- 107億3500万
- 2022年3月31日 +33.11%
- 142億8900万
- 2023年3月31日 -22.82%
- 110億2800万
- 2024年3月31日 +11.67%
- 123億1500万
- 2025年3月31日 +25.59%
- 154億6600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注)1 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸事業及び倉庫事業等を含んでおります。2025/06/23 13:04
2 セグメント利益の合計額は、連結財務諸表の営業利益と一致しております。
3 事業セグメントに資産を配分していないため、記載を省略しております。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸事業及び倉庫事業を含んでおります。
2 セグメント利益の合計額は、連結財務諸表の営業利益と一致しております。
3 事業セグメントに資産を配分していないため、記載を省略しております。2025/06/23 13:04 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2025/06/23 13:04
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬（連結）
- ・業績連動報酬2025/06/23 13:04
取締役(非業務執行取締役を除く)に支給する業績連動報酬の算定の基礎として選定した業績指標は、連結売上高、連結営業利益及び連結売上高営業利益率であります。当該指標を選択した理由は、経営陣としての成果及び責任を客観的に明確にできるためであります。算定基礎とする業績指標とその値は、指名・報酬委員会の答申を踏まえて、取締役会で決定しております。
取締役会長及び取締役社長の業績連動報酬は上記指標の達成率により決定し、取締役(取締役会長、取締役社長及び非業務執行取締役を除く)の業績連動報酬は上記指標の達成率及び経営課題への取組状況の定性評価を勘案して決定しております。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 「中期経営計画2026」においては、財務指標に加え非財務指標を目標に掲げ、経済的価値・社会的価値両面から企業価値の向上を目指してまいります。2025/06/23 13:04
(注) 「中期経営計画2026」のROE目標を変更しております。詳細につきましては、2025年5月8日公表の「ROE8%の達成に向けた新株主還元方針と利益成長の取り組み」をご参照ください。KPI 2025年3月期(2024年度)実績 2027年3月期(2026年度)※中期経営計画最終年度 2031年3月期(2030年度) 財務指標 売上高 2,433億円 2,500億円 2,700億円 営業利益 156億円 200億円 270億円 営業利益率 6.4% 8% 10% ROE 5.8% 8% 10% - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の売上高は、前連結会計年度と比べ86億4千2百万円増加し、2,433億8千万円(前連結会計年度比3.7%増)となりました。2025/06/23 13:04
営業利益は、前連結会計年度と比べ32億7百万円増加し、156億3千5百万円(同25.8%増)となりました。
経常利益は、前連結会計年度と比べ32億1千2百万円増加し、160億5百万円(同25.1%増)となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
