有価証券報告書-第70期(2023/01/01-2023/12/31)
(2)戦略
経営企画部・経理部・財務部・生産統括部・サステナビリティ部が連携し、シナリオ分析を実施し、原材料価格の変動・製品表示規制の導入といった移行リスク及び気温上昇によるスポーツ時間の減少、台風、洪水の激甚化によるサプライチェーンの操業停止といった物理的リスクを特定しました。また、低炭素製品・サービスの開発・拡大を通じたイノベーション創出や顧客基盤の拡大といった機会も特定しました。リスクと機会の分析に当たっては、2030年・2050年を時間軸として設定し、1.5℃・2℃・4℃シナリオにおけるインパクトを試算し、対応策を策定しました。
この分析結果は代表取締役会長CEO・代表取締役社長COO、執行役員を含む経営層に報告され、事業戦略に統合されます。


2023年は、温室効果ガス排出量が市販スニーカーの中で最も低い(※)「GEL-LYTE Ⅲ CM 1.95」の発売、製品のCO₂排出量可視化などの取組みを行いました。この取組みで得た知見を今後の製品・サービスに活用していきます。
※2023年9月時点、製品ライフサイクルにおける温室効果ガス排出量が開示されている市販シューズを対象としたデータに基づく
<温室効果ガス排出量最少スニーカー GEL-LYTE Ⅲ CM 1.95>当社は、約10年前にシューズ業界で初めてマサチューセッツ工科大学と製品ライフサイクルから排出される温室効果ガス排出量の測定、削減方法に関する分析と改善策に関する共同研究を実施しました。この結果は、業界におけるLCA(ライフサイクルアセスメント)算出方法のスタンダードとなっています。
その知見を活かし、更に算出方法の精度を高めて、2022年9月に温室効果ガス排出量が最も低い1.95kgCO₂eのスニーカー「GEL-LYTE Ⅲ CM 1.95」を開発、2023年9月に発売しました。カーボン・ネガティブ・フォームの開発や、製造工程での再生可能エネルギーの調達など、バリューチェーン全体で16通りもの削減施策を行い、この数値を実現することができました。

この取組みや、この知見を活用したCO₂排出量可視化の取組みが評価され、2023年11月に「気候変動アクション環境大臣表彰」2024年2月に「日本オープンイノベーション大賞 スポーツ庁長官賞」を受賞いたしました。また、COP28ジャパンパビリオンでは、日本企業の先進的な事例として、環境省主催セミナーに登壇し、これらの取組みについて発表いたしました。
(COP28ジャパンパビリオンセミナー登壇の様子)
経営企画部・経理部・財務部・生産統括部・サステナビリティ部が連携し、シナリオ分析を実施し、原材料価格の変動・製品表示規制の導入といった移行リスク及び気温上昇によるスポーツ時間の減少、台風、洪水の激甚化によるサプライチェーンの操業停止といった物理的リスクを特定しました。また、低炭素製品・サービスの開発・拡大を通じたイノベーション創出や顧客基盤の拡大といった機会も特定しました。リスクと機会の分析に当たっては、2030年・2050年を時間軸として設定し、1.5℃・2℃・4℃シナリオにおけるインパクトを試算し、対応策を策定しました。
この分析結果は代表取締役会長CEO・代表取締役社長COO、執行役員を含む経営層に報告され、事業戦略に統合されます。


2023年は、温室効果ガス排出量が市販スニーカーの中で最も低い(※)「GEL-LYTE Ⅲ CM 1.95」の発売、製品のCO₂排出量可視化などの取組みを行いました。この取組みで得た知見を今後の製品・サービスに活用していきます。
※2023年9月時点、製品ライフサイクルにおける温室効果ガス排出量が開示されている市販シューズを対象としたデータに基づく
<温室効果ガス排出量最少スニーカー GEL-LYTE Ⅲ CM 1.95>当社は、約10年前にシューズ業界で初めてマサチューセッツ工科大学と製品ライフサイクルから排出される温室効果ガス排出量の測定、削減方法に関する分析と改善策に関する共同研究を実施しました。この結果は、業界におけるLCA(ライフサイクルアセスメント)算出方法のスタンダードとなっています。
その知見を活かし、更に算出方法の精度を高めて、2022年9月に温室効果ガス排出量が最も低い1.95kgCO₂eのスニーカー「GEL-LYTE Ⅲ CM 1.95」を開発、2023年9月に発売しました。カーボン・ネガティブ・フォームの開発や、製造工程での再生可能エネルギーの調達など、バリューチェーン全体で16通りもの削減施策を行い、この数値を実現することができました。

この取組みや、この知見を活用したCO₂排出量可視化の取組みが評価され、2023年11月に「気候変動アクション環境大臣表彰」2024年2月に「日本オープンイノベーション大賞 スポーツ庁長官賞」を受賞いたしました。また、COP28ジャパンパビリオンでは、日本企業の先進的な事例として、環境省主催セミナーに登壇し、これらの取組みについて発表いたしました。
(COP28ジャパンパビリオンセミナー登壇の様子)