6454 マックス

6454
2026/07/06
時価
3250億円
PER 予
22.11倍
2010年以降
9.06-50.04倍
(2010-2026年)
PBR
2.72倍
2010年以降
0.65-2.85倍
(2010-2026年)
配当 予
2.29%
ROE 予
12.31%
ROA 予
10.3%
資料
Link
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マックス(6454)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
40億1300万
2009年3月31日 -35.83%
25億7500万
2009年12月31日 -70.6%
7億5700万
2010年3月31日 +48.61%
11億2500万
2010年6月30日 -31.02%
7億7600万
2010年9月30日 -7.35%
7億1900万
2010年12月31日 +84.28%
13億2500万
2011年3月31日 +23.25%
16億3300万
2011年6月30日 -64.61%
5億7800万
2011年9月30日 +111.07%
12億2000万
2011年12月31日 -10.16%
10億9600万
2012年3月31日 +112.77%
23億3200万
2012年6月30日 -91.68%
1億9400万
2012年9月30日 +293.81%
7億6400万
2012年12月31日 +104.19%
15億6000万
2013年3月31日 +59.62%
24億9000万
2013年6月30日 -74.5%
6億3500万
2013年9月30日 +124.88%
14億2800万
2013年12月31日 +48.11%
21億1500万
2014年3月31日 +32.81%
28億900万
2014年6月30日 -71.77%
7億9300万
2014年9月30日 +141.11%
19億1200万
2014年12月31日 +58.16%
30億2400万
2015年3月31日 +6.55%
32億2200万

個別

2008年3月31日
38億2100万
2009年3月31日 -52.16%
18億2800万
2010年3月31日 -21.72%
14億3100万
2011年3月31日 -6.71%
13億3500万
2012年3月31日 +90.26%
25億4000万
2013年3月31日 -1.97%
24億9000万
2014年3月31日 +26.18%
31億4200万
2015年3月31日 -3.47%
30億3300万
2016年3月31日 +10.88%
33億6300万
2017年3月31日 +19.92%
40億3300万
2018年3月31日 +5.31%
42億4700万
2019年3月31日 +8.08%
45億9000万
2020年3月31日 -13.2%
39億8400万
2021年3月31日 -34.54%
26億800万
2022年3月31日 +50.35%
39億2100万
2023年3月31日 +64.73%
64億5900万
2024年3月31日 +31.26%
84億7800万
2025年3月31日 +9.14%
92億5300万
2026年3月31日 +20.31%
111億3200万

有報情報

#1 事業等のリスク
当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性のある主なリスクとして、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項は、以下のとおりです。ただし、これらは当社グループに関するすべてのリスクを網羅したものではありません。
リスクにおいて想定されるシナリオ及びリスクへの対応については、個々のリスクのリスク項目の中に記載しております。また、「発生可能性」については、短期的視点に加え中長期的に発生する可能性、「影響度」については、発生した際に売上高、親会社株主に帰属する当期純利益及び純資産に与える影響により、それぞれ評価しております。
なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものです。
2026/06/23 13:16
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
目標とする経営指標は、以下のとおりです。
(単位:百万円、%)
経常利益18,382+24.119,100+3.9
親会社株主に帰属する当期純利益13,891+23.814,200+2.2
売上高営業利益率17.617.8
また、セグメントごとの計画は以下のとおりです。
2026/06/23 13:16
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
国内は、当社インダストリアル機器部門に関連する新設住宅着工戸数や民間非居住建築物の着工床面積が減少傾向となりました。米国は、足元で住宅着工がやや回復したものの、全体としては住宅ローン金利の高止まりや資材価格の上昇などを背景に低調に推移しました。一方で、インフラを中心とする非住宅市場に対する建設投資が底堅く推移しました。欧州は、景気の持ち直しの動きが続き、ドイツにおけるインフラ投資の拡大など、建設市況も改善の動きが継続しました。
このような状況の下、売上高は99,607百万円(前期比8.5%の増収)、営業利益は17,571百万円(同21.4%の増益)となりました。経常利益は18,382百万円(同24.1%の増益)、親会社株主に帰属する当期純利益は13,891百万円(同23.8%の増益)となりました。
(単位:百万円、%)
2026/06/23 13:16
#4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2024年4月1日当連結会計年度(自 2025年4月1日
1株当たり純資産576.04641.28
1株当たり当期純利益60.4576.55
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.当社は、2026年4月1日付で普通株式1株につき4株の割合で株式分割を行っております。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、「1株当たり純資産額」及び「1株当たり当期純利益」を算定しております。
2026/06/23 13:16

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