マックス（6454）の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 40億1300万
- 2009年3月31日 -35.83%
- 25億7500万
- 2009年12月31日 -70.6%
- 7億5700万
- 2010年3月31日 +48.61%
- 11億2500万
- 2010年6月30日 -31.02%
- 7億7600万
- 2010年9月30日 -7.35%
- 7億1900万
- 2010年12月31日 +84.28%
- 13億2500万
- 2011年3月31日 +23.25%
- 16億3300万
- 2011年6月30日 -64.61%
- 5億7800万
- 2011年9月30日 +111.07%
- 12億2000万
- 2011年12月31日 -10.16%
- 10億9600万
- 2012年3月31日 +112.77%
- 23億3200万
- 2012年6月30日 -91.68%
- 1億9400万
- 2012年9月30日 +293.81%
- 7億6400万
- 2012年12月31日 +104.19%
- 15億6000万
- 2013年3月31日 +59.62%
- 24億9000万
- 2013年6月30日 -74.5%
- 6億3500万
- 2013年9月30日 +124.88%
- 14億2800万
- 2013年12月31日 +48.11%
- 21億1500万
- 2014年3月31日 +32.81%
- 28億900万
- 2014年6月30日 -71.77%
- 7億9300万
- 2014年9月30日 +141.11%
- 19億1200万
- 2014年12月31日 +58.16%
- 30億2400万
- 2015年3月31日 +6.55%
- 32億2200万
個別
- 2008年3月31日
- 38億2100万
- 2009年3月31日 -52.16%
- 18億2800万
- 2010年3月31日 -21.72%
- 14億3100万
- 2011年3月31日 -6.71%
- 13億3500万
- 2012年3月31日 +90.26%
- 25億4000万
- 2013年3月31日 -1.97%
- 24億9000万
- 2014年3月31日 +26.18%
- 31億4200万
- 2015年3月31日 -3.47%
- 30億3300万
- 2016年3月31日 +10.88%
- 33億6300万
- 2017年3月31日 +19.92%
- 40億3300万
- 2018年3月31日 +5.31%
- 42億4700万
- 2019年3月31日 +8.08%
- 45億9000万
- 2020年3月31日 -13.2%
- 39億8400万
- 2021年3月31日 -34.54%
- 26億800万
- 2022年3月31日 +50.35%
- 39億2100万
- 2023年3月31日 +64.73%
- 64億5900万
- 2024年3月31日 +31.26%
- 84億7800万
- 2025年3月31日 +9.14%
- 92億5300万
- 2026年3月31日 +20.31%
- 111億3200万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性のある主なリスクとして、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項は、以下のとおりです。ただし、これらは当社グループに関するすべてのリスクを網羅したものではありません。2025/06/24 11:12
リスクにおいて想定されるシナリオ及びリスクへの対応については、個々のリスクのリスク項目の中に記載しております。また、「発生可能性」については、短期的視点に加え中長期的に発生する可能性、「影響度」については、発生した際に売上高、親会社株主に帰属する当期純利益及び純資産に与える影響により、それぞれ評価しております。
なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものです。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 当社グループを取り巻く事業環境は、米国の政策動向やウクライナ情勢の長期化、中国経済の先行き懸念など、依然として不透明な状況が続いていますが、足元の業績は堅調に推移しております。2025/06/24 11:12
2026年3月期の売上高は94,100百万円(前期比+2.5%)、営業利益は14,700百万円(同+1.6%)、経常利益は14,900百万円(同+0.6%)、親会社株主に帰属する当期純利益は11,300百万円(同+0.7%)を計画しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 国内は、当社インダストリアル機器部門に関連する新設住宅着工戸数や非居住建築物の着工床面積が足元ではやや増加したものの、全体としては低調に推移しました。米国は、住宅ローン金利の高止まりや資材価格の高騰の影響から、住宅着工が引き続き低調であった一方で、インフラを中心とする非住宅市場に対する建設投資が堅調に推移しました。欧州は、利下げやインフレの抑制に伴い、景気に改善の動きが見られるものの、ドイツや北欧では住宅市況の低迷が継続しました。2025/06/24 11:12
このような状況の下、売上高は91,839百万円(前期比6.0%の増収)、営業利益は14,468百万円(同14.8%の増益)となりました。経常利益は14,809百万円(同8.0%の増益)、親会社株主に帰属する当期純利益は11,225百万円(同7.6%の増益)となりました。
(単位:百万円、%) - #4 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2025/06/24 11:12
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日 当連結会計年度(自 2024年4月1日 1株当たり純資産 2,143.94 円 2,304.18 円 1株当たり当期純利益 222.56 円 241.80 円
2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
