原材料及び貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 23億5000万
- 2010年3月31日 +4.04%
- 24億4500万
- 2011年3月31日 +9.04%
- 26億6600万
- 2012年3月31日 +22.99%
- 32億7900万
- 2013年3月31日 +34.74%
- 44億1800万
- 2014年3月31日 +48.76%
- 65億7200万
- 2015年3月31日 -2.95%
- 63億7800万
- 2016年3月31日 +3.83%
- 66億2200万
- 2017年3月31日 -8.86%
- 60億3500万
- 2018年3月31日 +0.08%
- 60億4000万
- 2019年3月31日 +2.47%
- 61億8900万
- 2020年3月31日 +3.52%
- 64億700万
- 2021年3月31日 +12.17%
- 71億8700万
- 2022年3月31日 +25.82%
- 90億4300万
- 2023年3月31日 +10.8%
- 100億2000万
個別
- 2009年3月31日
- 2億8300万
- 2010年3月31日 +3.53%
- 2億9300万
- 2011年3月31日 +1.37%
- 2億9700万
- 2012年3月31日 -9.76%
- 2億6800万
- 2013年3月31日 -5.22%
- 2億5400万
- 2014年3月31日 +8.27%
- 2億7500万
- 2015年3月31日 +3.27%
- 2億8400万
- 2016年3月31日 -13.73%
- 2億4500万
- 2017年3月31日 -3.67%
- 2億3600万
- 2018年3月31日 +8.9%
- 2億5700万
- 2019年3月31日 +20.62%
- 3億1000万
- 2020年3月31日 +4.19%
- 3億2300万
- 2021年3月31日 +8.67%
- 3億5100万
- 2022年3月31日 +25.93%
- 4億4200万
- 2023年3月31日 -1.58%
- 4億3500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
イ.満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)によっております。
ロ.その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算出)によっております。
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法によっております。
② デリバティブ
時価法によっております。
③ 棚卸資産
イ.商品・製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品(金型に係る棚卸資産を除く)
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ.金型に係る棚卸資産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/22 14:22 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ③ 棚卸資産2023/06/22 14:22
イ.商品・製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品(金型に係る棚卸資産を除く)
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (3) 棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/22 14:22
① 商品、製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品(金型に係る棚卸資産を除く)
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。