#1 資産の評価基準及び評価方法: 期保有目的の債券償却原価法(定額法)によっております。
② 子会社株式及び関連会社株式移動平均法による原価法によっております。
③ その他有価証券
・時価のあるもの事業年度末の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入
法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
・時価のないもの移動平均法による原価法によっております。
(2) デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ時価法によっております。
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品、製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品(金型に係るたな卸資産を除く)
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって
おります。
② 金型に係るたな卸資産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によってお
ります。2017/06/23 14:26
#2 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）: 価証券
イ.満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)によっております。
ロ.その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算出)によっております。
時価のないもの
主として移動平均法による原価法によっております。
② デリバティブ
時価法によっております。
③ たな卸資産
イ.商品・製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品(金型に係るたな卸資産を除く)
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ.金型に係るたな卸資産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2017/06/23 14:26