#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物については定額法によっております。また平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物についても定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 38年～50年
機械及び装置 8年～10年
工具、器具及び備品 2年～15年
金型 1年
(2) 無形固定資産
① 自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
② その他の無形固定資産
定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/08/08 10:35
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社の平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法によっております。また平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物についても定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～22年
金型 1～19年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
経済的耐用年数に基づいて償却しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却を行っております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/08/08 10:35