固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/25 11:31

#3 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2) 有形固定資産
(単位:百万円)

2019/06/25 11:31

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額

2019/06/25 11:31

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2019/06/25 11:31

#6 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2018年3月31日)		当事業年度(2019年3月31日)
貸倒引当金	49	百万円	66	百万円
固定資産除却損	69	百万円	62	百万円
未払事業税	34	百万円	40	百万円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2019/06/25 11:31

#7 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
貸倒引当金	76	百万円	77	百万円
固定資産除却損	69	百万円	62	百万円
未払事業税	38	百万円	46	百万円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2019/06/25 11:31

#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

③ 投資活動によるキャッシュ・フロー
当連結会計年度における投資活動による資金は、主に有形固定資産の取得による支出6,596百万円により、6,745百万円の減少(前連結会計年度比2,308百万円の支出増)となりました。
前連結会計年度との差異の主な要因は、当社糸魚川工場の製造設備の増強による支出増であります。

2019/06/25 11:31

#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。

2019/06/25 11:31

#10 重要な会計方針、財務諸表（連結）

総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産

2019/06/25 11:31

#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。

2019/06/25 11:31