構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億536万
- 2009年3月31日 -35.76%
- 6768万
- 2010年3月31日 -13.87%
- 5829万
- 2011年3月31日 -11.27%
- 5172万
- 2012年3月31日 -13.04%
- 4497万
- 2013年3月31日 -14.37%
- 3851万
- 2014年3月31日 -12.02%
- 3388万
- 2015年3月31日 -10.82%
- 3021万
- 2016年3月31日 -4.02%
- 2900万
- 2017年3月31日 -13.79%
- 2500万
- 2018年3月31日 -8%
- 2300万
- 2019年3月31日 ±0%
- 2300万
- 2020年3月31日 -13.04%
- 2000万
- 2021年3月31日 -5%
- 1900万
- 2022年3月31日 -15.79%
- 1600万
- 2023年3月31日 -18.75%
- 1300万
- 2024年3月31日 ±0%
- 1300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は主として定率法、在外連結子会社は主として定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 3~15年
工具、器具及び備品 2~8年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア 5年(社内における利用可能期間)
顧客関連資産 5年(その効果の及ぶ期間)2024/06/21 11:19 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は主として定率法、在外連結子会社は主として定額法によっております。2024/06/21 11:19
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2024/06/21 11:19
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。