平和（6412）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億4700万
- 2009年3月31日
- -38億8500万
- 2009年12月31日
- -6億3400万
- 2010年3月31日
- 37億4000万
- 2010年6月30日 +12.27%
- 41億9900万
- 2010年9月30日 +101.98%
- 84億8100万
- 2010年12月31日 +67.95%
- 142億4400万
- 2011年3月31日 +7.25%
- 152億7600万
- 2011年6月30日 -43.45%
- 86億3800万
- 2011年9月30日 +75.94%
- 151億9800万
- 2011年12月31日 -1.01%
- 150億4400万
- 2012年3月31日 +37.87%
- 207億4100万
- 2012年6月30日 -32.51%
- 139億9900万
- 2012年9月30日 +52.48%
- 213億4600万
- 2012年12月31日 +46.6%
- 312億9300万
- 2013年3月31日 +10.04%
- 344億3400万
- 2013年6月30日 -64.31%
- 122億9100万
- 2013年9月30日 +76.98%
- 217億5200万
- 2013年12月31日 +33.47%
- 290億3200万
- 2014年3月31日 +27.13%
- 369億900万
- 2014年6月30日 -47.74%
- 192億9000万
- 2014年9月30日 +48.55%
- 286億5500万
- 2014年12月31日 +25.93%
- 360億8500万
- 2015年3月31日 +18.8%
- 428億7000万
- 2015年6月30日 -73.28%
- 114億5300万
- 2015年9月30日 +130.91%
- 264億4600万
- 2015年12月31日 +47.77%
- 390億7800万
- 2016年3月31日 -0.28%
- 389億6700万
- 2016年6月30日 -65.9%
- 132億8700万
- 2016年9月30日 +75.17%
- 232億7500万
- 2016年12月31日 +53.96%
- 358億3400万
- 2017年3月31日 +2.13%
- 365億9900万
- 2017年6月30日 -88.49%
- 42億1400万
- 2017年9月30日 +23.37%
- 51億9900万
- 2017年12月31日 +135.66%
- 122億5200万
- 2018年3月31日 +13.7%
- 139億3100万
- 2018年6月30日 -12.14%
- 122億4000万
- 2018年9月30日 +69.47%
- 207億4300万
- 2018年12月31日 +25.38%
- 260億700万
- 2019年3月31日 +7.72%
- 280億1400万
- 2019年6月30日 -71.08%
- 81億200万
- 2019年9月30日 +67.24%
- 135億5000万
- 2019年12月31日 +68.3%
- 228億500万
- 2020年3月31日 +3.27%
- 235億5100万
- 2020年6月30日
- -44億1500万
- 2020年9月30日 -6%
- -46億8000万
- 2020年12月31日
- 18億5300万
- 2021年3月31日 +186.62%
- 53億1100万
- 2021年6月30日 -17.77%
- 43億6700万
- 2021年9月30日 +8.38%
- 47億3300万
- 2021年12月31日 +110.37%
- 99億5700万
- 2022年3月31日 +2.79%
- 102億3500万
- 2022年6月30日 -23.25%
- 78億5500万
- 2022年9月30日 +95.25%
- 153億3700万
- 2022年12月31日 +83.61%
- 281億6100万
- 2023年3月31日 -4.46%
- 269億500万
- 2023年6月30日 -72.16%
- 74億9100万
- 2023年9月30日 +62.47%
- 121億7100万
- 2023年12月31日 +58.69%
- 193億1400万
- 2024年3月31日 +21.31%
- 234億3000万
- 2024年6月30日 -63.06%
- 86億5400万
- 2024年9月30日 +78%
- 154億400万
- 2024年12月31日 +86.76%
- 287億6800万
- 2025年3月31日 -3.75%
- 276億9000万
- 2025年6月30日 -44.55%
- 153億5300万
- 2025年9月30日 +50.5%
- 231億700万
- 2025年12月31日 +85.73%
- 429億1600万
個別
- 2008年3月31日
- 11億4200万
- 2009年3月31日
- -30億2700万
- 2010年3月31日
- 37億8700万
- 2011年3月31日 +207.82%
- 116億5700万
- 2012年3月31日 +41.3%
- 164億7100万
- 2013年3月31日 +7.67%
- 177億3400万
- 2014年3月31日 +3.45%
- 183億4500万
- 2015年3月31日 +43.95%
- 264億700万
- 2016年3月31日 -28.21%
- 189億5700万
- 2017年3月31日 +1.01%
- 191億4800万
- 2018年3月31日 -82.81%
- 32億9100万
- 2019年3月31日 +310.18%
- 134億9900万
- 2020年3月31日 -45.36%
- 73億7600万
- 2021年3月31日
- -33億2600万
- 2022年3月31日
- -30億3600万
- 2023年3月31日
- 89億4900万
- 2024年3月31日
- -12億5700万
- 2025年3月31日
- 54億8000万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 2025/06/27 14:56
d. 識別したリスク・機会の特定及び対応策影響度 財務的影響額 軽微 営業利益1億円未満 小 営業利益1億円以上10億円未満 中 営業利益10億円以上30億円未満 大 営業利益30億円以上
当社グループが識別しているリスク・機会のうち、事業への影響度が「中」以上のものを記載しています。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額32百万円は、提出会社の管理部門に係る資産の増加であります。2025/06/27 14:56
2. セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自2024年4月1日 至2025年3月31日) - #3 セグメント表の脚注（連結）
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△2,618百万円には、セグメント間取引消去13百万円及び配賦不能営業費用△2,631百万円が含まれております。配賦不能営業費用は、提出会社の管理部門に係る費用であります。
(2)セグメント資産の調整額53,519百万円は、全社資産であり、提出会社の管理部門に係る資産であります。
(3)減価償却費の調整額148百万円は、提出会社の管理部門に係る償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額364百万円は、提出会社の管理部門に係る資産の増加であります。
2. セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/06/27 14:56 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
- 影響の概算額及びその算定方法2025/06/27 14:56
(概算額の算定方法)売上高 121,398百万円 営業利益 12,774百万円
企業結合が連結会計年度の開始日に完了したと仮定して算定された売上高及び営業利益と取得企業の連結損益計算書における売上高及び営業利益との差額を、影響の概算額としています。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/27 14:56
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #6 役員報酬（連結）
- 当社の取締役の報酬等は、当社グループの企業価値の持続的な向上を図るためのインセンティブとして機能するよう、業績に応じて株主と利害を共有する報酬体系とし、各取締役の報酬等の決定に際しては、役位、役割、職責等を踏まえるものとしております。業務執行取締役の報酬等は、基本報酬と業績連動報酬等により構成し、社外取締役の報酬等は、独立性を確保する観点から基本報酬のみとしております。2025/06/27 14:56
基本報酬については、月額の固定報酬とし、役位、役割、職責等に応じた金銭報酬として支給しております。業績連動報酬等については、会社業績との連動性を確保するために、本業の利益である営業利益を基礎として算定しており、当社グループの営業利益をベースとした管理上の利益(以下「管理利益」といいます。)を用いております。業績連動報酬等の支給額は、管理利益が基準値以上の場合、その達成度合いによって異なり当社グループの業績が拡大するにつれて高くなります。報酬総額に占める業績連動報酬等の割合は概ね14%から40%の範囲内で変動し、算出された額を翌期の6月に支給しております。なお、当社グループの管理利益が基準値に満たない場合には、支給しないこととしております。
当社の監査役の報酬等は、株主総会で決議された監査役報酬枠の範囲内で、監査役の協議により決定しております。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (2)目標とする経営指標2025/06/27 14:56
当社グループは、企業価値の増大を図りながら、株主の皆様への利益還元を安定的、継続的に充実させていくことを経営の最重要課題と位置付けており、2026年3月期にスタートした中期経営計画において、「売上高」、「営業利益」、「EBITDA」、「ROE」、「純有利子負債/EBITDA倍率」を重要な経営指標として掲げております。
(3)中長期的な会社の経営戦略及び対処すべき課題 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- これは、主にゴルフ事業で本株式取得に伴うアドバイザリー費用の計上、各種原材料価格や水道光熱費の高騰などによる販売費及び一般管理費の増加はあったものの、遊技機事業においてパチンコ機の販売台数増加による売上高の増加とリユースによる売上原価低減の取り組み等により利益面で増加したことによるものです。2025/06/27 14:56
なお、2026年3月期より2028年3月期を最終年度とする中期経営計画を策定し、「売上高」、「営業利益」、「EBITDA」、「ROE」、「純有利子負債/EBITDA倍率」を重要な経営指標として掲げております。
詳細については、「第2 事業の状況 1経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」をご参照下さい。 - #9 連結損益及び包括利益計算書（連結）
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2025/06/27 14:56
(単位:百万円) 販売費及び一般管理費 ※3,※4 23,365 ※3,※4 24,799 営業利益 23,430 27,690 営業外収益
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
