クリナップ(7955)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 12億600万
- 2009年3月31日 -0.5%
- 12億
- 2010年3月31日 -10.17%
- 10億7800万
- 2011年3月31日 +0.28%
- 10億8100万
- 2012年3月31日 +6.57%
- 11億5200万
- 2013年3月31日 +11.89%
- 12億8900万
- 2014年3月31日 +9%
- 14億500万
- 2015年3月31日 -19.5%
- 11億3100万
- 2016年3月31日 -0.8%
- 11億2200万
- 2017年3月31日 +2.23%
- 11億4700万
- 2018年3月31日 -2.7%
- 11億1600万
- 2019年3月31日 +1.52%
- 11億3300万
- 2020年3月31日 -1.41%
- 11億1700万
- 2021年3月31日 +9.22%
- 12億2000万
- 2022年3月31日 -2.13%
- 11億9400万
- 2023年3月31日 -2.09%
- 11億6900万
- 2024年3月31日 -1.03%
- 11億5700万
- 2025年3月31日 +11.06%
- 12億8500万
- 2026年3月31日 +7.08%
- 13億7600万
個別
- 2008年3月31日
- 9億8200万
- 2009年3月31日 ±0%
- 9億8200万
- 2010年3月31日 -12.93%
- 8億5500万
- 2011年3月31日 +4.56%
- 8億9400万
- 2012年3月31日 +8.5%
- 9億7000万
- 2013年3月31日 +10.52%
- 10億7200万
- 2014年3月31日 +8.21%
- 11億6000万
- 2015年3月31日 -20.86%
- 9億1800万
- 2016年3月31日 -1.31%
- 9億600万
- 2017年3月31日 +0.77%
- 9億1300万
- 2018年3月31日 +2.85%
- 9億3900万
- 2019年3月31日 +1.6%
- 9億5400万
- 2020年3月31日 -1.47%
- 9億4000万
- 2021年3月31日 +9.79%
- 10億3200万
- 2022年3月31日 -1.26%
- 10億1900万
- 2023年3月31日 -2.55%
- 9億9300万
- 2024年3月31日 -1.11%
- 9億8200万
- 2025年3月31日 +11.3%
- 10億9300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/06/25 9:15
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 給与手当・賞与 10,736 11,065 賞与引当金繰入額 725 799 退職給付費用 412 392 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品・製品・原材料・仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く。)
当社及び国内連結子会社は定率法により償却を行っております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年~50年
機械装置及び運搬具5年~14年
工具、器具及び備品2年~10年2025/06/25 9:15 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/25 9:15
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 退職給付未払金 18 21 賞与引当金 300 334 未払事業税 59 67
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/25 9:15
(注)1.評価性引当金が8百万円減少しております。この減少の主な内容は、将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額が8百万円減少し、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が0百万円減少したことに伴うものであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 退職給付未払金 21 24 賞与引当金 360 400 未払事業税 71 82
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 製造原価明細書(連結)
- 標準原価に基づく総合原価計算を採用しており、期末に原価差額の調整をしております。2025/06/25 9:15
(注)※1.労務費のうち賞与引当金繰入額は、次のとおりであります。
※2.経費の主な内訳は、次のとおりであります。項目 前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 賞与引当金繰入額(百万円) 296 336 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。2025/06/25 9:15