有価証券報告書-第63期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
当社グループの研究開発活動は開発本部に主体をおき、営業部門及び生産部門と連携して「新たな業界標準となる新商品開発」の実現のため、社内固有技術の活用と協力企業による共同研究開発を積極的に推進しております。
当連結会計年度の研究開発活動につきましては、市場の変化や顧客の要求に迅速に対応すべく商品開発の期間短縮と、収益性向上のためVE等による原価低減活動を展開いたしました。また、人体への安全性を配慮した部材を採用するとともに、ステンレス等の再生利用が容易な材料を使用する等、環境に配慮した商品づくりを積極的に推進しております。
厨房部門では、平成27年5月に『流レールシンク』を標準採用としたシステムキッチン「クリンレディ」を発売いたしました。『流レールシンク』では、シンク内に残るゴミや汚れに着目し、調理面側にステンレス一体成型の排水口を配し、シンク底面には業界初の手前勾配構造とシンクの手前から排水口に伸びる水路『流レール』を採用いたしました。これにより、通常のキッチン作業の水でゴミを流す新発想の『流レールシンク』が実現いたしました。平成28年2月には、システムキッチン「S.S.」に『流レールシンク』を標準採用して清掃性を向上させるとともに、デザイン性の高い木目柄や石目柄など最新のインテリアテイストを取り入れた扉を新たに加え、高級志向に応える商品といたしました。
浴槽・洗面部門では、平成27年8月に省エネ住宅ポイント対象商品である節湯C1対応水栓を洗面化粧台「ティアリス」、「BTG」シリーズに標準採用いたしました。平成28年2月には、システムバスルーム「アクリアバス」と洗面化粧台「S」を発売いたしました。「アクリアバス」では、浴室や浴槽の保温性の向上とサポートバーによる安全性の強化に加え、エッチング加工を施した当社独自のステンレス天井を採用するなどデザイン性を向上させました。「S」では、システムキッチンに採用している『流レールシンク』の発想を踏襲した『流レールボール』とご評価いただいている『ステンレスキャビネット』を標準採用とし、清掃性と耐久性の向上を図りました。
以上のように、専業メーカーとして独自性のある物づくりのために必要な技術開発を行うとともに、企業理念「家族の笑顔を創ります」を実現するために、快適な機能性と機能美を備えた新しい商品提案を行う活動を展開しております。
なお、当連結会計年度における研究開発活動に費やした支出の総額は、11億5千2百万円であります。
(注)1.記載金額には、消費税等は含まれておりません。
2.事業部門を明確に区分できる支出の割合が低いため、事業部門別の支出金額は記載しておりません。
当連結会計年度の研究開発活動につきましては、市場の変化や顧客の要求に迅速に対応すべく商品開発の期間短縮と、収益性向上のためVE等による原価低減活動を展開いたしました。また、人体への安全性を配慮した部材を採用するとともに、ステンレス等の再生利用が容易な材料を使用する等、環境に配慮した商品づくりを積極的に推進しております。
厨房部門では、平成27年5月に『流レールシンク』を標準採用としたシステムキッチン「クリンレディ」を発売いたしました。『流レールシンク』では、シンク内に残るゴミや汚れに着目し、調理面側にステンレス一体成型の排水口を配し、シンク底面には業界初の手前勾配構造とシンクの手前から排水口に伸びる水路『流レール』を採用いたしました。これにより、通常のキッチン作業の水でゴミを流す新発想の『流レールシンク』が実現いたしました。平成28年2月には、システムキッチン「S.S.」に『流レールシンク』を標準採用して清掃性を向上させるとともに、デザイン性の高い木目柄や石目柄など最新のインテリアテイストを取り入れた扉を新たに加え、高級志向に応える商品といたしました。
浴槽・洗面部門では、平成27年8月に省エネ住宅ポイント対象商品である節湯C1対応水栓を洗面化粧台「ティアリス」、「BTG」シリーズに標準採用いたしました。平成28年2月には、システムバスルーム「アクリアバス」と洗面化粧台「S」を発売いたしました。「アクリアバス」では、浴室や浴槽の保温性の向上とサポートバーによる安全性の強化に加え、エッチング加工を施した当社独自のステンレス天井を採用するなどデザイン性を向上させました。「S」では、システムキッチンに採用している『流レールシンク』の発想を踏襲した『流レールボール』とご評価いただいている『ステンレスキャビネット』を標準採用とし、清掃性と耐久性の向上を図りました。
以上のように、専業メーカーとして独自性のある物づくりのために必要な技術開発を行うとともに、企業理念「家族の笑顔を創ります」を実現するために、快適な機能性と機能美を備えた新しい商品提案を行う活動を展開しております。
なお、当連結会計年度における研究開発活動に費やした支出の総額は、11億5千2百万円であります。
(注)1.記載金額には、消費税等は含まれておりません。
2.事業部門を明確に区分できる支出の割合が低いため、事業部門別の支出金額は記載しておりません。