(表示方法の変更)
貸借対照表関係
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「製品」、「仕掛品」、「原材料及び貯蔵品」は、貸借対照表の明瞭性を高めるため、当事業年度より「たな卸資産」として一括して掲記することとし、その内訳を注記事項に記載する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において表示していた「流動資産」の「製品」85百万円、「仕掛品」171百万円、「原材料及び貯蔵品」249百万円は、「たな卸資産」505百万円として組み替えるとともに、注記事項「貸借対照表関係」の「たな卸資産の内訳」に記載しております。
前事業年度において、「有形固定資産」の「減価償却累計額」は、各資産科目に対する控除科目としてそれぞれ区分掲記しておりましたが、貸借対照表の明瞭性を高めるため、当事業年度より有形固定資産に対する控除科目として減価償却累計額を一括して掲記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた以下の科目を「建物」5,184百万円、「構築物」445百万円、「機械及び装置」4,084百万円、「車両運搬具」99百万円、「工具、器具及び備品」768百万円、「減価償却累計額」△7,073百万円として組み替えております。

建物		5,184	百万円
減価償却累計額		△3,127	〃
建物(純額)		2,057	〃
構築物		445	〃
減価償却累計額		△364	〃
構築物(純額)		81	〃
機械及び装置		4,084	〃
減価償却累計額		△2,853	〃
機械及び装置(純額)		1,230	〃
車両運搬具		99	〃
減価償却累計額		△72	〃
車両運搬具(純額)		26	〃
工具、器具及び備品		768	〃
減価償却累計額		△655	〃
工具、器具及び備品(純額)		112	〃

退職給付関係
「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第25号 平成27年3月26日)の改正に伴い、複数事業主制度に基づく退職給付に関する注記の表示方法を変更し、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
なお、財務諸表の組替えの内容及び財務諸表の主な項目に係る前事業年度における金額は当該箇所に記載しております。