理想科学工業（6413）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 926億2100万
- 2009年3月31日 -9.55%
- 837億7400万
- 2009年12月31日 -32.68%
- 563億9500万
- 2010年3月31日 +39.14%
- 784億6900万
- 2010年6月30日 -75.38%
- 193億2100万
- 2010年9月30日 +93.86%
- 374億5500万
- 2010年12月31日 +48.13%
- 554億8200万
- 2011年3月31日 +38.6%
- 768億9700万
- 2011年6月30日 -76.08%
- 183億9600万
- 2011年9月30日 +95.39%
- 359億4400万
- 2011年12月31日 +48.93%
- 535億3200万
- 2012年3月31日 +39.82%
- 748億4700万
- 2012年6月30日 -76.22%
- 178億100万
- 2012年9月30日 +98.12%
- 352億6800万
- 2012年12月31日 +50.04%
- 529億1700万
- 2013年3月31日 +42.59%
- 754億5500万
- 2013年6月30日 -73.95%
- 196億5500万
- 2013年9月30日 +98.71%
- 390億5700万
- 2013年12月31日 +51.19%
- 590億5200万
- 2014年3月31日 +42.14%
- 839億3800万
- 2014年6月30日 -76.38%
- 198億2900万
- 2014年9月30日 +102.26%
- 401億700万
- 2014年12月31日 +51.97%
- 609億5200万
- 2015年3月31日 +40.56%
- 856億7400万
- 2015年6月30日 -76.07%
- 205億100万
- 2015年9月30日 +98.94%
- 407億8500万
- 2015年12月31日 +49.71%
- 610億5900万
- 2016年3月31日 +39.95%
- 854億5400万
- 2016年6月30日 -77.12%
- 195億5600万
- 2016年9月30日 +97.33%
- 385億9000万
- 2016年12月31日 +50.83%
- 582億400万
- 2017年3月31日 +42.59%
- 829億9500万
- 2017年6月30日 -75.69%
- 201億7800万
- 2017年9月30日 +98.87%
- 401億2800万
- 2017年12月31日 +51.66%
- 608億5800万
- 2018年3月31日 +40.5%
- 855億700万
- 2018年6月30日 -75.95%
- 205億6400万
- 2018年9月30日 +94.96%
- 400億9200万
- 2018年12月31日 +49.8%
- 600億5600万
- 2019年3月31日 +39.7%
- 839億
- 2019年6月30日 -77.23%
- 191億500万
- 2019年9月30日 +108.08%
- 397億5400万
- 2019年12月31日 +44.91%
- 576億600万
- 2020年3月31日 +35.52%
- 780億6600万
- 2020年6月30日 -82.76%
- 134億5500万
- 2020年9月30日 +124.38%
- 301億9100万
- 2020年12月31日 +57.26%
- 474億7800万
- 2021年3月31日 +44.14%
- 684億3400万
- 2021年6月30日 -75.66%
- 166億5500万
- 2021年9月30日 +93.95%
- 323億200万
- 2021年12月31日 +51.45%
- 489億2000万
- 2022年3月31日 +41.69%
- 693億1300万
- 2022年6月30日 -75.1%
- 172億5800万
- 2022年9月30日 +103.08%
- 350億4700万
- 2022年12月31日 +51.06%
- 529億4200万
- 2023年3月31日 +41.01%
- 746億5500万
- 2023年6月30日 -77.51%
- 167億8700万
- 2023年9月30日 +107.52%
- 348億3700万
- 2023年12月31日 +52.01%
- 529億5500万
- 2024年3月31日 +40.88%
- 746億200万
- 2024年6月30日 -73.94%
- 194億4400万
- 2024年9月30日 +96.29%
- 381億6700万
- 2024年12月31日 +49.57%
- 570億8700万
- 2025年3月31日 +37.9%
- 787億2300万
- 2025年6月30日 -76.78%
- 182億8200万
- 2025年9月30日 +105.78%
- 376億2000万
- 2025年12月31日 +50.11%
- 564億7300万
個別
- 2008年3月31日
- 754億3700万
- 2009年3月31日 -9.25%
- 684億6100万
- 2010年3月31日 -3.48%
- 660億8100万
- 2011年3月31日 -2.34%
- 645億3200万
- 2012年3月31日 -1.62%
- 634億8900万
- 2013年3月31日 +1.64%
- 645億3300万
- 2014年3月31日 +5.47%
- 680億6500万
- 2015年3月31日 +1.37%
- 689億9700万
- 2016年3月31日 -1.35%
- 680億6700万
- 2017年3月31日 +0.09%
- 681億3100万
- 2018年3月31日 +0.23%
- 682億9000万
- 2019年3月31日 -3.94%
- 655億9600万
- 2020年3月31日 -6.49%
- 613億3900万
- 2021年3月31日 -12.38%
- 537億4700万
- 2022年3月31日 +3.56%
- 556億5900万
- 2023年3月31日 +7.4%
- 597億7600万
- 2024年3月31日 -4.72%
- 569億5600万
- 2025年3月31日 +3.57%
- 589億8900万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における四半期情報等2025/06/19 11:28
(注)1.当社は、2025年1月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っており、当連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり中間(当期)(四半期)純利益金額を算定しております。(累計期間) 第1四半期 中間連結会計期間 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 19,444 38,167 57,087 78,723 税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益金額(百万円) 2,493 2,630 4,075 5,723 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 各マテリアリティへの取り組みは、次のとおりであります。2025/06/19 11:28
(3)気候変動への対応マテリアリティ 戦略 機会 リスク 指標及び目標 ②社会社会とのつながりを大切にします 
製品やサービスを通じて、地域社会や学校現場などのコミュニケーションをより良いものにします。サプライヤーとのパートナーシップを推進することで、法令を遵守した常に公正で透明な調達を行っています。社員一人ひとりが健康で、チャレンジと成長を続けている風土づくりに取り組んでいます。 ・教育現場の課題に対する解決方法の提供。・サプライチェーン全体におけるサステナビリティの強化。・多様な人材の確保、多様な働き方の推進。 ・海外事業展開に伴うカントリーリスク・法令違反に関するリスク・法的規制・各種認定基準の変更・人材の確保・感染症に関するリスク 達成状況を図る具体的な指標・目標は定めておりません。 ③環境地球規模での環境保全に貢献します 
環境負荷を低減しつつお客様に長くお使いいただける製品を開発しています。美しい健全な環境を次世代に引き継ぐために地球規模での環境保全に貢献します。 ・サーキュラーエコノミー(循環経済)へのシフトによる環境配慮の重要性の高まり。・低炭素社会実現に向けた取り組み。 ・海外事業展開に伴うカントリーリスク・自然災害や事故に係るリスク・法令違反に関するリスク・法的規制・各種認定基準の変更 2030年目標として当社国内全体で①エネルギー使用量売上高原単位を2020年度比で9.56%改善する。②CO2排出量を2013年度比で46%削減する。[2023年度実績]①約10%改善②約26%削減
気候変動問題が事業にもたらす影響は重要な経営課題であると認識し、中長期的な企業価値の向上の観点から、これらの課題に取り組んでおります。 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- したがって、当社の事業は、印刷機器事業、インクジェットヘッド事業、不動産事業、プリントクリエイト事業、デジタルコミュニケーション事業及びアプリケーションソフトウェア事業等に分類しております。2025/06/19 11:28
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/19 11:28
当社の印刷機器関連事業及びその他の販売先は、不特定多数の一般顧客であり、売上高の10%以上を占める特定顧客が存在しないため、主要な顧客ごとの情報については記載を省略しております。 - #5 事業等のリスク
- (4)為替レートの変動が業績に与える影響について2025/06/19 11:28
当社グループの印刷機器関連事業においては、売上高の半分程度が海外の顧客向けであります。各地域における売上、費用、資産を含む現地通貨建ての項目は、連結財務諸表の作成のために円換算されております。換算時の為替レートにより、これらの項目は元の現地通貨における価値が変わらなかったとしても、円換算後の価値が影響を受ける可能性があります。特に当社グループの売上の重要部分を占める米ドル及びユーロに対する円高は、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
(5)会計制度・税制等の変更について - #6 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2025/06/19 11:28
各区分に属する主な国又は地域は以下のとおりであります。 - #7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2025/06/19 11:28 - #8 戦略（連結）
- 各マテリアリティへの取り組みは、次のとおりであります。2025/06/19 11:28
マテリアリティ 戦略 機会 リスク 指標及び目標 ②社会社会とのつながりを大切にします 製品やサービスを通じて、地域社会や学校現場などのコミュニケーションをより良いものにします。サプライヤーとのパートナーシップを推進することで、法令を遵守した常に公正で透明な調達を行っています。社員一人ひとりが健康で、チャレンジと成長を続けている風土づくりに取り組んでいます。 ・教育現場の課題に対する解決方法の提供。・サプライチェーン全体におけるサステナビリティの強化。・多様な人材の確保、多様な働き方の推進。 ・海外事業展開に伴うカントリーリスク・法令違反に関するリスク・法的規制・各種認定基準の変更・人材の確保・感染症に関するリスク 達成状況を図る具体的な指標・目標は定めておりません。 ③環境地球規模での環境保全に貢献します 環境負荷を低減しつつお客様に長くお使いいただける製品を開発しています。美しい健全な環境を次世代に引き継ぐために地球規模での環境保全に貢献します。 ・サーキュラーエコノミー(循環経済)へのシフトによる環境配慮の重要性の高まり。・低炭素社会実現に向けた取り組み。 ・海外事業展開に伴うカントリーリスク・自然災害や事故に係るリスク・法令違反に関するリスク・法的規制・各種認定基準の変更 2030年目標として当社国内全体で①エネルギー使用量売上高原単位を2020年度比で9.56%改善する。②CO2排出量を2013年度比で46%削減する。[2023年度実績]①約10%改善②約26%削減 - #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- また、東芝テック株式会社よりインクジェットヘッド事業を承継し、2024年7月より運営を開始しております。2025/06/19 11:28
これらの結果、最終年度にあたる当期は為替の円安影響もあり、連結売上高787億円、連結営業利益61億円となりました。
当社グループは2001年4月から2025年3月まで、期間を3ヵ年とした「中期経営計画」を8回に渡り策定し、運営してまいりました。 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループは、2025年3月期を最終年度とした第八次中期経営計画(RISO Vision 25)を策定し、『インクジェット事業を拡大するとともに顧客志向に基づく販売企画体制を構築する』を中期的な経営目標に掲げて運営してまいりました。2025/06/19 11:28
当期の業績は、前期と比べ売上高は増収、営業利益は増益となりました。印刷機器関連事業の売上が堅調に推移したことに加え、為替が前期に比べ円安に推移したことなどによるものです。親会社株主に帰属する当期純利益は減益となりました。当社連結子会社である理想(中国)科学工業有限公司における構造改革費用として4億9千万円を特別損失に計上し、ソフトウエア資産の減損損失として2億1千9百万円を特別損失に計上したことなどによるものです。
売上高は787億2千3百万円(前期比5.5%増)、営業利益は61億8千3百万円(同17.6%増)、経常利益は63億6千4百万円(同2.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は40億8千8百万円(同15.4%減)となりました。 - #11 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 1.製品及びサービスごとの情報2025/06/19 11:28
印刷機器関連事業の売上高が90%以上のため、記載を省略しております。 - #12 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (賃貸等不動産関係)2025/06/19 11:28
当社は、東京都において、賃貸用のオフィスビル(土地を含む)を有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は761百万円(賃貸収益は売上高、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は622百万円(賃貸収益は売上高、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。 - #13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2025/06/19 11:28
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 20,292百万円 21,757百万円 仕入高 8,973 〃 12,399 〃 - #14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/19 11:28
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
