6417 三共

6417
2024/04/24
時価
4331億円
PER 予
5.76倍
2010年以降
4.15-199.32倍
(2010-2023年)
PBR
1.14倍
2010年以降
0.56-1.44倍
(2010-2023年)
配当 予
4.8%
ROE 予
19.76%
ROA 予
16.46%
資料
Link
CSV,JSON

全事業営業利益

【期間】

連結

2008年3月31日
722億9400万
2009年3月31日 -43.8%
406億2600万
2010年3月31日 +37.29%
557億7600万
2011年3月31日 -6.91%
519億2300万
2012年3月31日 -22.36%
403億1500万
2013年3月31日 -82.58%
70億2300万
2014年3月31日 +299.02%
280億2300万
2015年3月31日 -52.78%
132億3300万
2016年3月31日 +42.27%
188億2600万
2017年3月31日 -73.13%
50億5900万
2018年3月31日 +101.25%
101億8100万
2019年3月31日 +109.08%
212億8600万
2020年3月31日 -41.04%
125億5100万
2021年3月31日 -47.52%
65億8700万
2022年3月31日 +224.23%
213億5700万
2023年3月31日 +174.06%
585億3200万

個別

2008年3月31日
665億6400万
2009年3月31日 -26.77%
487億4700万
2010年3月31日 -28.31%
349億4800万
2011年3月31日 +13.04%
395億600万
2012年3月31日 -24.83%
296億9800万
2013年3月31日 -81.27%
55億6100万
2014年3月31日 +247.15%
193億500万
2015年3月31日 -34.36%
126億7100万
2016年3月31日 -23.64%
96億7500万
2017年3月31日
-3億7500万
2018年3月31日
47億1900万
2019年3月31日 +333.97%
204億7900万
2020年3月31日 -65.84%
69億9600万
2021年3月31日 -26.4%
51億4900万
2022年3月31日 +111.15%
108億7200万
2023年3月31日 +295.18%
429億6400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに帰属しない全社資産であります。その主なものは、提出会社の余資運用資金(有価証券)、長期投資資産(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 「減価償却費」及び「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」には長期前払費用の償却費及び増加額が含まれております。
2023/06/30 9:20
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸、一般成形部品販売等の事業であります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、各報告セグメントに帰属しない提出会社の管理部門に係る一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに帰属しない全社資産であります。その主なものは、提出会社の余資運用資金(有価証券)、長期投資資産(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 「減価償却費」及び「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」には長期前払費用の償却費及び増加額が含まれております。2023/06/30 9:20
#3 役員報酬(連結)
ロ.業績連動報酬等並びに非金銭報酬等
業績連動報酬(賞与)は、7月の賞与支給日に支給することとし、株主総会の決議により定められた報酬限度額の範囲内で、取締役会において、前期の連結営業利益の達成度合いを基本に、当期の経営環境等も勘案して、標準額に対して0%から150%の範囲で決定するものとしております。なお、執行役員の賞与についても、取締役と同様の方法で、業績連動を図るものとしております。
非金銭報酬等は、業績連動型株式報酬としております。当社の取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性を明確にし、当社の取締役が株価上昇によるメリットを享受するのみならず、価格下落リスクまでも株主の皆さまと共有することで、中長期的な業績向上と企業価値増大への貢献意欲を高めることを目的としております。固定部分と業績連動部分の割合を1:4とし、株主総会の決議により定められた限度額の範囲内において、前期の連結営業利益の達成度合いを基本に決定し、毎年一定の時期にポイントとして付与するものとしております。なお、執行役員についても、取締役と同様の方法で、業績連動型株式報酬を付与するものとしております。
2023/06/30 9:20
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 目標とする経営指標
当社グループは、パチンコ・パチスロ市場でのシェア拡大により業界における確固たる地位を構築することで、安定的かつ永続的な成長を目指しております。その成果は売上高営業利益率に反映されるものと考えており、売上高営業利益率の向上を目標として、商品企画・開発・生産・販売の競争力を高めるための様々な施策を検討・実施しております。また、広告宣伝の効率化、使用部材の共通化、物流の合理化などのコストダウン策にも継続的に取り組んでまいります。
直近3期における売上高営業利益率の推移は下表に示すとおりです。なお、2023年3月期につきましては、パチンコ機関連事業及びパチスロ機関連事業における販売シェアの伸長を主因とする売上高の大幅な増加により、近年にない高水準の売上高営業利益率を達成することができました。今後につきましても、パチンコ機及びパチスロ機の販売シェアの向上に努め、売上高営業利益率の維持・向上を目指してまいります。
2023/06/30 9:20
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
こうした中、当社グループでは、パチンコ機関連事業におきましては、実績のあるシリーズ機を始め、新規タイアップ機を織り交ぜ、ファンの多様な嗜好に沿った商品展開を行い、近年投入した商品の稼働貢献によるブランド力向上も追い風となって、パチンコ機の販売台数が前期比6割増となり、2位以下を大きく引き離してトップシェアに返り咲くことができました。また、パチスロ機関連事業におきましては、業界最速投入となったSANKYOブランドのスマートパチスロ機第一弾「パチスロ 革命機ヴァルヴレイヴ」が、パーラーの期待に応える稼働を見せヒット機種となったことから、パチスロ機の販売台数が前期比2.3倍となり、販売シェアの向上を果たすことができました。
以上の結果、売上高1,572億円(前期比85.4%増)、営業利益585億円(同174.1%増)、経常利益593億円(同166.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益については、投資有価証券の売却による特別利益の計上もあり468億円(同153.9%増)となりました。
目標とする経営指標である売上高営業利益率は、パチンコ機・パチスロ機の販売台数の増加による利益率の改善と、原価の低減及び販管費の抑制等のコスト削減により、前連結会計年度の25.2%から12.0ポイント増加し37.2%となりました。
2023/06/30 9:20