6417 三共

6417
2026/03/13
時価
4754億円
PER 予
7.87倍
2010年以降
4.15-199.32倍
(2010-2025年)
PBR
1.4倍
2010年以降
0.56-1.84倍
(2010-2025年)
配当 予
4.35%
ROE 予
17.79%
ROA 予
14.91%
資料
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三共(6417)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
722億9400万
2009年3月31日 -43.8%
406億2600万
2009年12月31日 +13.82%
462億4000万
2010年3月31日 +20.62%
557億7600万
2010年6月30日 -75.87%
134億5600万
2010年9月30日 +150.38%
336億9100万
2010年12月31日 +17.91%
397億2500万
2011年3月31日 +30.71%
519億2300万
2011年6月30日 -88.45%
59億9800万
2011年9月30日 +97.42%
118億4100万
2011年12月31日 +45.88%
172億7400万
2012年3月31日 +133.39%
403億1500万
2012年6月30日 -96.98%
12億1700万
2012年9月30日 +471.24%
69億5200万
2012年12月31日 -55.55%
30億9000万
2013年3月31日 +127.28%
70億2300万
2013年6月30日 +191.71%
204億8700万
2013年9月30日 +28.94%
264億1500万
2013年12月31日 +7.76%
284億6600万
2014年3月31日 -1.56%
280億2300万
2014年6月30日 -99.93%
1900万
2014年9月30日
-48億5300万
2014年12月31日
109億1000万
2015年3月31日 +21.29%
132億3300万
2015年6月30日 -56.4%
57億7000万
2015年9月30日 +97.18%
113億7700万
2015年12月31日 +14.94%
130億7700万
2016年3月31日 +43.96%
188億2600万
2016年6月30日
-26億6200万
2016年9月30日
-16億8400万
2016年12月31日
62億100万
2017年3月31日 -18.42%
50億5900万
2017年6月30日
-23億4000万
2017年9月30日 -138.29%
-55億7600万
2017年12月31日
-29億1300万
2018年3月31日
101億8100万
2018年6月30日 -86.49%
13億7500万
2018年9月30日 +136.29%
32億4900万
2018年12月31日 +237%
109億4900万
2019年3月31日 +94.41%
212億8600万
2019年6月30日
-5億9600万
2019年9月30日
30億7700万
2019年12月31日 +242.8%
105億4800万
2020年3月31日 +18.99%
125億5100万
2020年6月30日 -70.11%
37億5200万
2020年9月30日 -71.11%
10億8400万
2020年12月31日 +292.34%
42億5300万
2021年3月31日 +54.88%
65億8700万
2021年6月30日 -88.34%
7億6800万
2021年9月30日 +279.43%
29億1400万
2021年12月31日 +587.47%
200億3300万
2022年3月31日 +6.61%
213億5700万
2022年6月30日 -55.73%
94億5500万
2022年9月30日 +179.38%
264億1500万
2022年12月31日 +81.86%
480億3900万
2023年3月31日 +21.84%
585億3200万
2023年6月30日 -67.22%
191億8800万
2023年9月30日 +136.92%
454億6000万
2023年12月31日 +43.56%
652億6400万
2024年3月31日 +11.08%
724億9500万
2024年6月30日 -76.17%
172億7300万
2024年9月30日 +110.09%
362億8800万
2024年12月31日 +72.07%
624億4200万
2025年3月31日 +17.88%
736億500万
2025年6月30日 -67.6%
238億5100万
2025年9月30日 +63.67%
390億3800万
2025年12月31日 +58.11%
617億2400万

個別

2008年3月31日
665億6400万
2009年3月31日 -26.77%
487億4700万
2010年3月31日 -28.31%
349億4800万
2011年3月31日 +13.04%
395億600万
2012年3月31日 -24.83%
296億9800万
2013年3月31日 -81.27%
55億6100万
2014年3月31日 +247.15%
193億500万
2015年3月31日 -34.36%
126億7100万
2016年3月31日 -23.64%
96億7500万
2017年3月31日
-3億7500万
2018年3月31日
47億1900万
2019年3月31日 +333.97%
204億7900万
2020年3月31日 -65.84%
69億9600万
2021年3月31日 -26.4%
51億4900万
2022年3月31日 +111.15%
108億7200万
2023年3月31日 +295.18%
429億6400万
2024年3月31日 +8.4%
465億7200万
2025年3月31日 +37.01%
638億600万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに帰属しない全社資産であります。その主なものは、提出会社の余資運用資金(有価証券)、長期投資資産(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 「減価償却費」及び「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」には長期前払費用の償却費及び増加額が含まれております。
2025/06/26 11:30
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸、一般成形部品販売等の事業であります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、各報告セグメントに帰属しない提出会社の管理部門に係る一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに帰属しない全社資産であります。その主なものは、提出会社の余資運用資金(有価証券)、長期投資資産(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 「減価償却費」及び「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」には長期前払費用の償却費及び増加額が含まれております。2025/06/26 11:30
#3 役員報酬(連結)
ロ.業績連動報酬等並びに非金銭報酬等
業績連動報酬(賞与)は、7月の賞与支給日に支給することとし、株主総会の決議により定められた報酬限度額の範囲内で、取締役会において、前期の連結営業利益の達成度合いを基本に、当期の経営環境等も勘案して、標準額に対して0%から150%の範囲で決定するものとしております。また、執行役員の賞与についても、取締役と同様の方法で、業績連動を図るものとしております。なお、監査等委員である取締役(社外取締役を除く。)には、業績に連動しない固定報酬としての賞与を支給するものとしております。
非金銭報酬等は、業績連動型株式報酬としております。当社の取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性を明確にし、当社の取締役が株価上昇によるメリットを享受するのみならず、価格下落リスクまでも株主の皆さまと共有することで、中長期的な業績向上と企業価値増大への貢献意欲を高めることを目的としております。固定部分と業績連動部分の割合を1:4とし、株主総会の決議により定められた限度額の範囲内において、前期の連結営業利益の達成度合いを基本に決定し、毎年一定の時期にポイントとして付与するものとしております。なお、執行役員についても、取締役と同様の方法で、業績連動型株式報酬を付与するものとしております。
2025/06/26 11:30
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 目標とする経営指標
当社グループは、パチンコ・パチスロ市場でのシェア拡大により業界における確固たる地位を構築することで、安定的かつ永続的な成長を目指しております。その成果は売上高営業利益率に反映されるものと考えており、売上高営業利益率の向上を目標として、商品企画・開発・生産・販売の競争力を高めるための様々な施策を検討・実施しております。また、広告宣伝の効率化、使用部材の共通化、物流の合理化などのコストダウン策にも継続的に取り組んでまいります。
直近3期における売上高営業利益率の推移は下表に示すとおりです。なお、パチンコ機関連事業及びパチスロ機関連事業における販売シェアの伸長を主因とする売上高の増加により、高水準の売上高営業利益率を達成しております。今後につきましても、パチンコ機及びパチスロ機の販売シェアの向上に努め、売上高営業利益率の維持・向上を目指してまいります。
2025/06/26 11:30
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況の中、当社グループでは、パチンコ機関連事業におきましては、ゲーム性が拡充されたスマパチを積極展開することで需要を喚起し、主力タイトルのシリーズ機を中心に販売台数を積み重ね、3年連続のトップシェアを獲得することができました。また、パチスロ機関連事業におきましては、2022年11月にスマスロ第一弾を発売以来、継続して高稼働機種を創出し、パチスロ市場における当社グループの存在感が増す中、その勢いを維持し、新規タイトルの好調な販売と増産ニーズへの対応により、販売台数を大幅に伸ばしました。その結果、当社として初めてトップシェアを獲得し、パチンコ・パチスロ両市場における年間トップシェア獲得という業界初の快挙を達成することができました。
以上の結果、売上高1,918億円(前期比3.7%減)、営業利益736億円(同1.5%増)、経常利益745億円(同1.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益539億円(同0.4%増)となりました。
目標とする経営指標である売上高営業利益率は、高い販売シェアを維持しているパチンコ機関連事業に加え、パチスロ機関連事業の販売台数の大幅な増加や売上高の伸長などにより、38.4%となり、引き続き高水準を維持しております。また、当連結会計年度の自己資本当期純利益率(ROE)は、20.2%となりました。
2025/06/26 11:30

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