訂正有価証券報告書-第48期(平成26年2月1日-平成27年1月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～38年
構築物 10～40年
機械及び装置 9～11年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております(ソフトウェア(自社使用)につきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法)。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
均等額償却