| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 代表取締役社長 | | 深沢 栄二 | 昭和40年2月23日生 | | 平成元年4月 | ㈱野村総合研究所入社 | | 平成5年11月 | 当社入社 | | 平成8年2月 | 当社開発部マネージャー | | 平成8年10月 | 当社営業部マネージャー | | 平成9年4月 | 当社取締役新規事業担当就任 | | 平成10年2月 | 当社代表取締役副社長営業部担当就任 | | 平成11年4月 | 当社代表取締役社長就任(現任) |
| (注)4 | 252 |
| 取締役 | | 深沢 信夫 | 昭和8年11月30日生 | | 昭和30年10月 | 深沢貴金属製作所創業 | | 昭和42年4月 | ㈱当社設立 代表取締役社長就任 | | 昭和62年3月 | ㈱テクノブライド設立 代表取締役会長就任 | | 平成元年9月 | ㈱ゴールドン取締役就任 | | 平成2年2月 | ㈱ジェルアヤン設立 代表取締役社長就任 | | 平成6年4月 | ㈱ゴールドン代表取締役社長就任 | | 平成11年4月 | 当社代表取締役会長就任 | | 平成17年4月 | 当社取締役就任(現任) |
| (注)4 | 10 |
| 取締役 | | 鈴木 真 | 昭和37年1月18日生 | | 昭和59年4月 | 等松・青木監査法人(現有限責任監査法人トーマツ)入所 | | 平成4年4月 | 弁護士登録 浅沼法律事務所入所 | | 平成7年12月 | 真法律会計事務所開設 | | 平成18年12月 | 公認会計士登録 | | 平成19年10月 | 税理士登録 | | 平成26年4月 | 当社取締役就任(現任) |
| (注)7 | - |
| 取締役 | | 金井 公克 | 昭和22年2月5日生 | | 昭和45年10月 | 住友商事㈱入社 肥料貿易部に所属 | | 昭和59年11月 | 米国住友商事ニューヨーク駐在 肥料部 | | 平成3年12月 | 帰国 住友商事㈱退社 | | 平成4年1月 | ウイルバーエリス㈱入社 取締役営業部長就任 | | 平成5年1月 | ウイルバーエリス㈱ 代表取締役社長就任 | | 平成25年6月 | ウイルバーエリス㈱ 代表取締役社長退任 | | 平成26年3月 | ウイルバーエリス㈱退社 | | 平成27年4月 | 当社取締役就任(現任) |
| (注)4 | - |
| 取締役 | | 加藤 雄一 | 昭和25年2月1日生 | | 昭和47年4月 | ㈱加藤スプリング製作所 (現㈱アドバネクス)入社 | | 昭和56年10月 | ㈱加藤スプリング製作所 総務部長、海外事業部長 | | 昭和56年12月 | ㈱加藤スプリング製作所 取締役就任 | | 昭和58年10月 | ㈱加藤スプリング製作所 常務取締役就任 | | 昭和62年12月 | ㈱加藤スプリング製作所 代表取締役社長就任 | | 平成17年4月 | ㈱アドバネクス 代表取締役会長兼社長就任 | | 平成25年6月 | ㈱アドバネクス 代表取締役会長就任 | | 平成27年4月 | 当社取締役就任(現任) |
| (注)4 | - |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 常勤監査役 | | 河西 周一 | 昭和26年2月22日生 | | 平成16年6月 | ㈱山梨中央銀行身延支店支店長 | | 平成18年6月 | 中央葡萄酒㈱総務部長 | | 平成20年4月 | 同社退社 | | 平成21年4月 | 当社監査役就任(現任) |
| (注)5 | - |
| 監査役 | | 長沢 一巳 | 昭和12年11月4日生 | | 昭和53年2月 | 日経工業㈱代表取締役社長就任 | | 昭和60年3月 | 当社監査役就任(現任) | | 平成12年12月 | 日経工業㈱代表取締役会長就任 | | 平成23年7月 | 日経工業㈱代表取締役会長退任 |
| (注)6 | 11 |
| 監査役 | | 埴原 一也 | 昭和25年10月12日生 | | 昭和54年4月 | 司法研修所入所 | | 昭和56年4月 | 弁護士開業 | | 平成3年4月 | 埴原法律事務所開所 | | 平成10年4月 | 当社監査役就任(現任) |
| (注)6 | - |
| | | | 計 | | 273 |
(注)1.取締役鈴木真、金井公克、加藤雄一は社外取締役であります。
2. 監査役河西周一、長沢一巳、埴原一也は社外監査役であります。
3.取締役深沢信夫は代表取締役社長深沢栄二の父であります。
4. 平成27年4月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5. 平成25年4月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6. 平成24年4月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7. 平成26年4月24日開催の定時株主総会の終結の時から2年間