- 6425
- 2026/09/11
- 時価
- 587億円
- PER 予
- 28.4倍
- 2010年以降
- 赤字-49.9倍
（2010-2025年） - PBR
- 0.44倍
- 2010年以降
- 0.2-1.92倍
（2010-2025年） - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 1.56%
- ROA 予
- 0.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ユニバーサルエンターテインメント（6425）の長期借入金の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 17億1900万
- 2011年12月31日 -20.65%
- 13億6400万
- 2012年3月31日 -15.32%
- 11億5500万
- 2012年6月30日 -22.42%
- 8億9600万
- 2012年9月30日 -23.33%
- 6億8700万
- 2012年12月31日 +526.64%
- 43億500万
- 2013年3月31日 +8.62%
- 46億7600万
- 2013年6月30日 +5%
- 49億1000万
- 2013年9月30日 +2.95%
- 50億5500万
- 2016年6月30日 +241.68%
- 172億7200万
- 2016年9月30日 +303.38%
- 696億7200万
- 2016年12月31日 -4.59%
- 664億7600万
- 2017年3月31日 +33.49%
- 887億3600万
- 2017年6月30日 -5.68%
- 836億9700万
- 2017年9月30日 -1.96%
- 820億5700万
- 2017年12月31日 +2.51%
- 841億2000万
- 2018年3月31日 -11.53%
- 744億1900万
- 2019年6月30日 -89.1%
- 81億1400万
- 2019年9月30日 +0.85%
- 81億8300万
- 2019年12月31日 +19.14%
- 97億4900万
- 2020年3月31日 -6.25%
- 91億4000万
- 2020年6月30日 -6.9%
- 85億900万
- 2020年9月30日 -8.02%
- 78億2700万
- 2020年12月31日 -8.76%
- 71億4100万
- 2021年3月31日 -0.78%
- 70億8500万
- 2021年6月30日 +62.36%
- 115億300万
- 2021年9月30日 -6.09%
- 108億300万
- 2021年12月31日 -7.91%
- 99億4800万
- 2022年3月31日 -10.48%
- 89億500万
- 2022年6月30日 -9.48%
- 80億6100万
- 2022年9月30日 -18.72%
- 65億5200万
- 2022年12月31日 -36.2%
- 41億8000万
- 2023年3月31日 -49.69%
- 21億300万
- 2024年9月30日 +999.99%
- 565億5600万
- 2024年12月31日 +9.89%
- 621億5200万
- 2025年3月31日 -6.17%
- 583億1600万
- 2025年6月30日 -3.9%
- 560億4100万
- 2025年9月30日 +0.28%
- 561億9800万
- 2025年12月31日 +20.79%
- 678億8400万
- 2026年3月31日 -2.04%
- 665億
- 2026年6月30日 -0.71%
- 660億3000万
個別
- 2008年3月31日
- 7億8300万
- 2012年3月31日 +47.51%
- 11億5500万
- 2013年3月31日 -70.22%
- 3億4400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 総資産の額は、円安ペソ高により固定資産が増加、賃貸借契約解除に伴う関係会社長期未収入金の増加があった一方、リース資産の減少、繰延税金資産の取崩による減少、持分法投資損失の計上による投資有価証券の減少により、前連結会計年度末に比べて44,880百万円増加し641,057百万円となりました。2023/08/09 17:05
総負債の額は、連結子会社における長期借入金の返済による減少、未払金、未払費用の減少があったものの、円安ペソ高の進行によるリース債務の増加、円安ドル高の進行による社債の増加により、前連結会計年度末に比べて5,327百万円増加し252,189百万円となりました。
純資産の額は、利益剰余金が親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により増加、為替換算調整勘定についても円安ペソ高により増加したことで、前連結会計年度末に比べて39,552百万円増加し388,867百万円となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
