減価償却費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 7億9000万
- 2009年3月31日 +14.05%
- 9億100万
- 2010年3月31日 +8.32%
- 9億7600万
- 2011年3月31日 +6.97%
- 10億4400万
- 2012年3月31日 -2.97%
- 10億1300万
- 2013年3月31日 -13.43%
- 8億7700万
- 2014年3月31日 +243.79%
- 30億1500万
- 2015年3月31日 +28.29%
- 38億6800万
- 2016年3月31日 -55.33%
- 17億2800万
- 2017年3月31日 -7.52%
- 15億9800万
- 2018年3月31日 +46.06%
- 23億3400万
- 2019年3月31日 -7.41%
- 21億6100万
- 2020年3月31日 -9.81%
- 19億4900万
- 2021年3月31日 -7.13%
- 18億1000万
- 2022年3月31日 -49.72%
- 9億1000万
- 2023年3月31日 +1.76%
- 9億2600万
個別
- 2008年3月31日
- 5億9400万
- 2009年3月31日 +21.72%
- 7億2300万
- 2010年3月31日 -1.52%
- 7億1200万
- 2011年3月31日 +0.56%
- 7億1600万
- 2012年3月31日 -0.98%
- 7億900万
- 2013年3月31日 -21.44%
- 5億5700万
- 2014年3月31日 +264.99%
- 20億3300万
- 2015年3月31日 +38.02%
- 28億600万
- 2016年3月31日 -43.23%
- 15億9300万
- 2017年3月31日 -7.09%
- 14億8000万
- 2018年3月31日 +42.5%
- 21億900万
- 2019年3月31日 -18.11%
- 17億2700万
- 2020年3月31日 -12.45%
- 15億1200万
- 2021年3月31日 -13.1%
- 13億1400万
- 2022年3月31日 -41.63%
- 7億6700万
- 2023年3月31日 -5.74%
- 7億2300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- (単位:百万円)2023/06/27 10:46
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 賞与引当金繰入額 47 87 減価償却費 767 723 業務委託費 1,419 1,632 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2023/06/27 10:46
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 税務上の繰越欠損金 332 314 減価償却費 170 204 株式報酬費用 103 115
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失であるため記載を省略しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2023/06/27 10:46
(注) 1 評価性引当額が47百万円減少しております。この減少の主な内容は、当社及び当社連結子会社において、将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額が181百万円減少したことに伴うものであります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 税務上の繰越欠損金(注)2 2,102 2,170 減価償却費 895 1,002 番組及び仕掛品 738 850
2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、481億43百万円(前年同期は446億71百万円)となりました。2023/06/27 10:46
営業活動によるキャッシュ・フローは、91億92百万円(前年同期は△44億64百万円)となりました。これは主に、売上債権の増加103億円及び投資有価証券売却益13億90百万円により資金が減少したものの、未払金の増加119億55百万円、税金等調整前当期純利益46億51百万円、減価償却費23億46百万円及び棚卸資産の減少11億81百万円により資金が増加したことによるものであります。
投資活動によるキャッシュ・フローは、△31億31百万円(前年同期は△33億87百万円)となりました。これは主に、投資有価証券の売却による収入14億98百万円により資金が増加したものの、無形固定資産の取得による支出24億52百万円及び有形固定資産の取得による支出11億31百万円により資金が減少したことによるものであります。