#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3) 減価償却費の調整額558百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,194百万円は、主に新基幹システムの構築に伴うソフトウエアの増加額であります。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、スクール事業及び飲食店事業等を含んでおります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額52百万円は、セグメント間取引消去によるものであります。
(2) セグメント資産の調整額54,400百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社の土地、建物及び提出会社が保有する現預金等であります。
(3) 減価償却費の調整額2,037百万円は、全社資産に係る減価償却費であり、音楽事業に1,241百万円、映像事業に298百万円、マネジメント/ライヴ事業に422百万円及びその他に74百万円配分しております。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,550百万円は、主に新基幹システムの構築に伴うソフトウエアの増加額であります。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2014/06/25 17:15
#3 主要な設備の状況: 2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人数であります。
3 帳簿価額のうち「ソフトウエア」は、ソフトウエア及びソフトウエア仮勘定の合計であります。
4 帳簿価額のうち「その他」は、車両運搬具、リース資産及び電話加入権の合計であります。
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#4 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～39年
車両運搬具 3～6年
工具、器具及び備品 3～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/25 17:15
#5 有形固定資産等明細表（連結）: 2014/06/25 17:15
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、ただし平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～43年
その他 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/25 17:15