有価証券報告書-第27期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～39年
車両運搬具 3～6年
工具、器具及び備品 3～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。