資産
個別
- 2016年2月29日
- 96億8015万
- 2017年2月28日 -1.95%
- 94億9145万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2017/05/25 14:28 - #2 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2017/05/25 14:28
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #3 リース取引関係、財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2017/05/25 14:28
①リース資産の内容
・有形固定資産 - #4 主な資産及び負債の内容(連結)
- (2) 【主な資産及び負債の内容】2017/05/25 14:28
a 資産の部 - #5 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
定額法2017/05/25 14:28 - #6 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2017/05/25 14:28
- #7 有価証券の評価基準及び評価方法
- 価のあるもの2017/05/25 14:28
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/05/25 14:28
- #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2017/05/25 14:28
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注) 前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産の純額は貸借対照表の以下の項目に含まれております。前事業年度(平成28年2月29日) 当事業年度(平成29年2月28日) 繰延税金資産 貸倒引当金 640千円 3,022千円 - #10 金融商品関係、財務諸表(連結)
- (注)1.金融商品の時価の算定方法2017/05/25 14:28
資産
(1)現金及び預金、(2)売掛金 - #11 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2017/05/25 14:28
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。項目 前事業年度(自 平成27年3月1日至 平成28年2月29日) 当事業年度(自 平成28年3月1日至 平成29年2月28日) 1株当たり純資産額 193円38銭 200円36銭 1株当たり当期純利益 17円67銭 10円96銭
2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は以下のとおりであります。