パイロットコーポレーション(7846)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 72億2200万
- 2009年12月31日 +26.95%
- 91億6800万
- 2010年12月31日 -12.26%
- 80億4400万
- 2011年12月31日 -6.75%
- 75億100万
- 2012年12月31日 +12.37%
- 84億2900万
- 2013年12月31日 +7.91%
- 90億9600万
- 2014年12月31日 +2.1%
- 92億8700万
- 2015年12月31日 -8.43%
- 85億400万
- 2016年12月31日 +3.83%
- 88億3000万
- 2017年12月31日 +11.65%
- 98億5900万
- 2018年12月31日 -6.87%
- 91億8200万
- 2019年12月31日 +29.34%
- 118億7600万
- 2020年12月31日 +2.62%
- 121億8700万
- 2021年12月31日 -4.27%
- 116億6700万
- 2022年12月31日 +5.31%
- 122億8600万
- 2023年12月31日 +17.83%
- 144億7600万
- 2024年12月31日 +36.29%
- 197億2900万
- 2025年12月31日 +1.74%
- 200億7200万
個別
- 2014年12月31日
- 45億4600万
- 2015年12月31日 -4.16%
- 43億5700万
- 2016年12月31日 -7.18%
- 40億4400万
- 2017年12月31日 -6.8%
- 37億6900万
- 2018年12月31日 -6.87%
- 35億1000万
- 2019年12月31日 +83.85%
- 64億5300万
- 2020年12月31日 +2.32%
- 66億300万
- 2021年12月31日 -5.24%
- 62億5700万
- 2022年12月31日 -3.23%
- 60億5500万
- 2023年12月31日 +7.35%
- 65億
- 2024年12月31日 +73.42%
- 112億7200万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、建設仮勘定を含めておりません。2025/03/28 13:38
2 パイロットインキ㈱津工場は、上記のほか、提出会社より建物及び構築物(1百万円)を借用しております。
3 従業員数欄の[外書]は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/03/28 13:38
建物及び構築物 15年~50年
機械装置及び運搬具 4年~12年 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2025/03/28 13:38
前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 建物及び構築物 1 百万円 - 百万円 機械装置及び運搬具 1 - - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2025/03/28 13:38
前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 建物及び構築物 3 百万円 - 百万円 機械装置及び運搬具 57 20 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2025/03/28 13:38
前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 建物及び構築物 16 百万円 13 百万円 機械装置及び運搬具 21 9 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物及び構築物」の当期増加額のうち、主なものは平塚工場再編に伴う建屋の増築によるものであります。2025/03/28 13:38
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:百万円)2025/03/28 13:38
当社グループは、事業用資産については主として管理会計上の区分に基づいてグルーピングを行い、賃貸用資産、遊休資産及び処分予定資産等については個別に資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失 群馬県伊勢崎市 事業用資産 建設仮勘定 95 神奈川県平塚市 事業用資産 建物及び構築物等 5 愛知県名古屋市 事業用資産 建物及び構築物等 10
事業用資産(建設仮勘定)については、工場再編工事の計画見直しにより、将来の使用用途がないと判断されたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/03/28 13:38
建物及び構築物 15年~50年
機械及び装置 7年~12年