パイロットコーポレーション（7846）の繰延税金負債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2019年12月31日
- 4200万
- 2020年3月31日 -80.95%
- 800万
- 2020年6月30日 +687.5%
- 6300万
- 2020年9月30日 -14.29%
- 5400万
- 2020年12月31日 +31.48%
- 7100万
- 2021年3月31日 -88.73%
- 800万
- 2021年6月30日 -12.5%
- 700万
- 2021年9月30日 ±0%
- 700万
- 2021年12月31日 -42.86%
- 400万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 5700万
- 2022年6月30日 +7.02%
- 6100万
- 2022年9月30日 -19.67%
- 4900万
- 2022年12月31日 +73.47%
- 8500万
- 2023年3月31日 +222.35%
- 2億7400万
- 2023年6月30日 +37.23%
- 3億7600万
- 2023年9月30日 -0.27%
- 3億7500万
- 2023年12月31日 +3.73%
- 3億8900万
- 2024年3月31日 -8.23%
- 3億5700万
- 2024年6月30日 +16.53%
- 4億1600万
- 2024年9月30日 -6.97%
- 3億8700万
- 2024年12月31日 +35.4%
- 5億2400万
- 2025年3月31日 +18.89%
- 6億2300万
- 2025年6月30日 -27.13%
- 4億5400万
- 2025年9月30日 -16.08%
- 3億8100万
- 2025年12月31日 +12.34%
- 4億2800万
- 2026年3月31日 +77.8%
- 7億6100万
個別
- 2024年12月31日
- 1億500万
- 2025年12月31日 +389.52%
- 5億1400万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/03/26 10:01
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 繰延税金資産合計 734 646 繰延税金負債 前払年金費用 △431 △610 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/03/26 10:01
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 繰延税金資産合計 5,797 5,708 繰延税金負債 減価償却不足額 △187 △282
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
