有価証券報告書-第14期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「投資有価証券」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「投資有価証券」に表示していた4,998百万円は「その他」として組替えております。
(連結損益計算書)
1.前連結会計年度において独立掲記しておりました「営業外収益」の「不動産賃貸料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、連結損益計算書において、「営業外収益」の「不動産賃貸料」に表示していた39百万円は「その他」として組替えております。
2.前連結会計年度において独立掲記しておりました「営業外費用」の「不動産賃貸費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、連結損益計算書において、「営業外費用」の「不動産賃貸費用」に表示していた11百万円は「その他」として組替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「投資有価証券」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「投資有価証券」に表示していた4,998百万円は「その他」として組替えております。
(連結損益計算書)
1.前連結会計年度において独立掲記しておりました「営業外収益」の「不動産賃貸料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、連結損益計算書において、「営業外収益」の「不動産賃貸料」に表示していた39百万円は「その他」として組替えております。
2.前連結会計年度において独立掲記しておりました「営業外費用」の「不動産賃貸費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、連結損益計算書において、「営業外費用」の「不動産賃貸費用」に表示していた11百万円は「その他」として組替えております。