構築物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(1)リース資産の内容
主として、事務所関連設備(建物及び構築物、土地)及びアミューズメント施設分野における施設関連設備(建物及び構築物、アミューズメント施設機器)であります。
(2)リース資産の減価償却の方法

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#2 固定資産の減価償却の方法

建物 2～50年
構築物 2～47年
航空機 8年

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	2百万円
機械装置及び運搬具	―	4

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#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

		(単位:百万円)
用途	場所	種類	金額
遊技機生産設備等	愛知県瀬戸市	建物及び構築物	228
	他4件	その他有形固定資産	1,328
		土地	33
アミューズメント施設	神奈川県横浜市	建物及び構築物	2,859
	他6件	アミューズメント施設機器	691
		その他無形固定資産	68
事業用資産	東京都渋谷区	建物及び構築物	338
	他10件	アミューズメント施設機器	563

当グループは、事業のセグメントを基礎とし、独立したキャッシュ・フローを個別に見積もることが可能な資産または資産グループについては個別にグルーピングしております。このうち、市場価格が著しく下落した、もしくは営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる見込みである資産または資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
回収可能価額は、遊技機生産設備等については、主に不動産鑑定評価により、アミューズメント施設、事業用資産については、主に将来キャッシュ・フローが見込めないことから備忘価額により算出しております。なお、のれんについては、回収可能価額を使用価値により測定し、主な割引率は17.5%であります。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～16年

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