有価証券報告書-第12期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
※6 減損損失の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当グループは、事業のセグメントを基礎とし、独立したキャッシュ・フローを個別に見積もることが可能な資産または資産グループについては個別にグルーピングしております。このうち、市場価格が著しく下落した、もしくは営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる見込みである資産または資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
回収可能価額は、遊技機生産設備等については、主に不動産鑑定評価により、アミューズメント施設、事業用資産については、主に将来キャッシュ・フローが見込めないことから備忘価額により算出しております。なお、のれんについては、回収可能価額を使用価値により測定し、主な割引率は17.5%であります。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
当グループは、事業のセグメントを基礎とし、独立したキャッシュ・フローを個別に見積もることが可能な資産または資産グループについては個別にグルーピングしております。このうち、市場価格が著しく下落した、もしくは営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる見込みである資産または資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
回収可能価額は、アミューズメント施設、事業用資産については、主に将来キャッシュ・フローが見込めないことから備忘価額により算出しております。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
| (単位:百万円) | |||
| 用途 | 場所 | 種類 | 金額 |
| 遊技機生産設備等 | 愛知県瀬戸市 | 建物及び構築物 | 228 |
| 他4件 | その他有形固定資産 | 1,328 | |
| その他無形固定資産 | 32 | ||
| 土地 | 33 | ||
| アミューズメント施設 | 神奈川県横浜市 | 建物及び構築物 | 2,859 |
| 他6件 | アミューズメント施設機器 | 691 | |
| その他有形固定資産 | 92 | ||
| その他無形固定資産 | 68 | ||
| 事業用資産 | 東京都渋谷区 | 建物及び構築物 | 338 |
| 他10件 | アミューズメント施設機器 | 563 | |
| その他有形固定資産 | 417 | ||
| その他無形固定資産 | 74 | ||
| その他 | 東京都港区 | のれん | 1,151 |
| 合計 | 7,881 | ||
当グループは、事業のセグメントを基礎とし、独立したキャッシュ・フローを個別に見積もることが可能な資産または資産グループについては個別にグルーピングしております。このうち、市場価格が著しく下落した、もしくは営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる見込みである資産または資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
回収可能価額は、遊技機生産設備等については、主に不動産鑑定評価により、アミューズメント施設、事業用資産については、主に将来キャッシュ・フローが見込めないことから備忘価額により算出しております。なお、のれんについては、回収可能価額を使用価値により測定し、主な割引率は17.5%であります。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
| (単位:百万円) | |||
| 用途 | 場所 | 種類 | 金額 |
| アミューズメント施設 | 神奈川県横浜市 | 建物及び構築物 | 256 |
| 他3件 | その他有形固定資産 | 189 | |
| その他無形固定資産 | 1 | ||
| 事業用資産 | 東京都品川区 | 建物及び構築物 | 124 |
| 他5件 | アミューズメント施設機器 | 137 | |
| その他有形固定資産 | 392 | ||
| その他無形固定資産 | 204 | ||
| その他 | 韓国 | のれん | 22 |
| 合計 | 1,329 | ||
当グループは、事業のセグメントを基礎とし、独立したキャッシュ・フローを個別に見積もることが可能な資産または資産グループについては個別にグルーピングしております。このうち、市場価格が著しく下落した、もしくは営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる見込みである資産または資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
回収可能価額は、アミューズメント施設、事業用資産については、主に将来キャッシュ・フローが見込めないことから備忘価額により算出しております。