有価証券報告書-第10期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
※6 減損損失の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
当グループは、事業のセグメントを基礎とし、独立したキャッシュ・フローを個別に見積もることが可能な資産または資産グループについては個別にグルーピングしております。このうち、市場価格が著しく下落した、もしくは営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる見込である資産または資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
回収可能価額は、事業用資産、アミューズメント施設については、主に処分予定のため備忘価額により、遊休資産については、不動産鑑定評価により算出しております。なお、のれんについては、米国連結子会社が保有するのれんの帳簿価額を第三者機関による評価結果に基づく回収可能価額まで減額しており、回収可能価額は使用価値により測定し、割引率は16.0%であります。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当グループは、事業のセグメントを基礎とし、独立したキャッシュ・フローを個別に見積もることが可能な資産または資産グループについては個別にグルーピングしております。このうち、市場価格が著しく下落した、もしくは営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる見込である資産または資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
回収可能価額は、事業用資産については、主に処分予定のため備忘価額により、アミューズメント施設については、使用価値により測定し、割引率は主に1.4%であります。
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
| (単位:百万円) | |||
| 用途 | 場所 | 種類 | 金額 |
| 事業用資産 | 東京都中野区 | 建物及び構築物 | 22 |
| 他6件 | アミューズメント施設機器 | 0 | |
| その他有形固定資産 | 5 | ||
| その他無形固定資産 | 145 | ||
| 土地 | 174 | ||
| アミューズメント施設 | 千葉県千葉市中央区 | 建物及び構築物 | 225 |
| 他16件 | アミューズメント施設機器 | 413 | |
| その他有形固定資産 | 4 | ||
| その他無形固定資産 | 4 | ||
| 遊休資産 | 北海道北広島市 | 建物及び構築物 | 5 |
| 他2件 | 土地 | 281 | |
| その他 | 米国 | のれん | 1,480 |
| その他無形固定資産 | 222 | ||
| 合計 | 2,986 | ||
当グループは、事業のセグメントを基礎とし、独立したキャッシュ・フローを個別に見積もることが可能な資産または資産グループについては個別にグルーピングしております。このうち、市場価格が著しく下落した、もしくは営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる見込である資産または資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
回収可能価額は、事業用資産、アミューズメント施設については、主に処分予定のため備忘価額により、遊休資産については、不動産鑑定評価により算出しております。なお、のれんについては、米国連結子会社が保有するのれんの帳簿価額を第三者機関による評価結果に基づく回収可能価額まで減額しており、回収可能価額は使用価値により測定し、割引率は16.0%であります。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
| (単位:百万円) | |||
| 用途 | 場所 | 種類 | 金額 |
| 事業用資産 | 東京都渋谷区 | 建物及び構築物 | 51 |
| 他6件 | その他有形固定資産 | 91 | |
| その他無形固定資産 | 175 | ||
| 土地 | 1 | ||
| アミューズメント施設 | 東京都港区 | 建物及び構築物 | 543 |
| 他2件 | アミューズメント施設機器 | 799 | |
| その他有形固定資産 | 118 | ||
| その他無形固定資産 | 17 | ||
| 合計 | 1,799 | ||
当グループは、事業のセグメントを基礎とし、独立したキャッシュ・フローを個別に見積もることが可能な資産または資産グループについては個別にグルーピングしております。このうち、市場価格が著しく下落した、もしくは営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる見込である資産または資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
回収可能価額は、事業用資産については、主に処分予定のため備忘価額により、アミューズメント施設については、使用価値により測定し、割引率は主に1.4%であります。