- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
主として、工具器具備品であります。
(イ)無形固定資産
主として、ソフトウエアであります。
2019/04/26 14:15- #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。2019/04/26 14:15 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動によるキャッシュ・フローは、△795百万円(前年度は159百万円)となりました。保険積立金の払戻による収入166百万円、投資有価証券の売却による収入101百万円の計上があったものの、有形及び無形固定資産の取得による支出1,062百万円等により資金が減少したことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2019/04/26 14:15- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
金型 2年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2019/04/26 14:15- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
金型 2年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2019/04/26 14:15- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年~35年
機械装置 8年~12年
金型 2年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 長期前払費用
定額法を採用しております。2019/04/26 14:15