のれん
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 158億
- 2009年3月31日 -23.71%
- 120億5400万
- 2010年3月31日 -75.52%
- 29億5100万
- 2016年3月31日 -84.65%
- 4億5300万
- 2017年3月31日 -25.61%
- 3億3700万
- 2018年3月31日 -34.12%
- 2億2200万
- 2019年3月31日 +320.27%
- 9億3300万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 157億400万
- 2021年3月31日 +8.69%
- 170億6900万
- 2022年3月31日 -12.78%
- 148億8700万
- 2023年3月31日 -2.19%
- 145億6100万
個別
- 2009年3月31日
- 6億2200万
- 2010年3月31日 +0.16%
- 6億2300万
- 2011年3月31日 -45.26%
- 3億4100万
- 2012年3月31日 -41.94%
- 1億9800万
- 2013年3月31日 -71.72%
- 5600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。2023/06/19 13:17
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
効果の発現する期間を合理的に見積り、10年以内の一定の年数にわたり均等償却しております。2023/06/19 13:17 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2023/06/19 13:17
(表示方法の変更)前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 賃上げ促進税制による税額控除 - △1.0 のれん償却額 0.5 0.5 その他 5.8 0.1
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「過年度法人税等」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ただし、ヘッジ手段とヘッジ対象の資産・負債又は予定取引に関する重要な条件が同一である場合には、有効性が100%であることが明らかであるため、有効性の判定は省略しております。2023/06/19 13:17
(8)のれんの償却方法及び償却期間
効果の発現する期間を合理的に見積り、10年以内の一定の年数にわたり均等償却しております。