バンダイナムコ HD（7832）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 216億5300万
2010年3月31日 +9.94%: 238億500万
2010年12月31日 +19.3%: 284億
2011年3月31日 -5.84%: 267億4100万
2011年6月30日 +6.75%: 285億4600万
2011年9月30日 +4.35%: 297億8900万
2011年12月31日 -15.44%: 251億9100万
2012年3月31日 -22.92%: 194億1700万
2012年6月30日 +22.34%: 237億5500万
2012年9月30日 +8.62%: 258億300万
2012年12月31日 -3.08%: 250億700万
2013年3月31日 -21.63%: 195億9700万
2013年6月30日 +24.12%: 243億2300万
2013年9月30日 +14.85%: 279億3400万
2013年12月31日 -0.97%: 276億6300万
2014年3月31日 -15.87%: 232億7400万
2014年6月30日 +2.27%: 238億300万
2014年9月30日 +10.98%: 264億1600万
2014年12月31日 +3.29%: 272億8500万
2015年3月31日 -15.03%: 231億8300万
2015年6月30日 +23.78%: 286億9600万
2015年9月30日 +5.71%: 303億3500万
2015年12月31日 +2.43%: 310億7200万
2016年3月31日 -17.59%: 256億500万
2016年6月30日 +2.65%: 262億8400万
2016年9月30日 +3.02%: 270億7700万
2016年12月31日 +5.01%: 284億3400万
2017年3月31日 +1.37%: 288億2300万
2017年6月30日 +13.18%: 326億2300万
2017年9月30日 +15.74%: 377億5900万
2017年12月31日 +6.09%: 400億5700万
2018年3月31日 -5.92%: 376億8400万
2018年6月30日 +11.3%: 419億4200万
2018年9月30日 +12.69%: 472億6300万
2018年12月31日 -0.45%: 470億5200万
2019年3月31日 -9.83%: 424億2800万
2019年6月30日 +13.12%: 479億9500万
2019年9月30日 +6.22%: 509億8000万
2019年12月31日 +11.54%: 568億6100万
2020年3月31日 -10.14%: 510億9800万
2020年6月30日 +18.38%: 604億9100万
2020年9月30日 +4.59%: 632億7000万
2020年12月31日 +13.79%: 719億9700万
2021年3月31日 +2.53%: 738億1600万
2021年6月30日 +11.44%: 822億6200万
2021年9月30日 +1.74%: 836億9300万
2021年12月31日 +8.63%: 909億1200万
2022年3月31日 -5.08%: 862億9200万
2022年6月30日 +10.09%: 949億9500万
2022年9月30日 +4.93%: 996億7400万
2022年12月31日 +2.97%: 1026億3400万
2023年3月31日 +2.14%: 1048億3500万
2023年6月30日 +7.26%: 1124億4600万
2023年9月30日 +5.44%: 1185億5800万
2023年12月31日 -10.61%: 1059億7800万
2024年3月31日 -12.56%: 926億6500万
2024年6月30日 -3.43%: 894億8200万
2024年9月30日 +1.42%: 907億5600万
2024年12月31日 -10.6%: 811億3300万
2025年3月31日 -4.48%: 775億100万
2025年6月30日 +2.24%: 792億3700万
2025年9月30日 +3.64%: 821億2100万
2025年12月31日 -7.18%: 762億2100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合及びこれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
②デリバティブ取引
時価法
③棚卸資産
ゲームソフト等の仕掛品
個別法による原価法
(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
その他
国内連結子会社
主として総平均法による原価法
(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
在外連結子会社
主として総平均法による低価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/23 13:44
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 財政状態は、次のとおりであります。
当連結会計年度末の資産につきましては、前連結会計年度末に比べ130,798百万円増加し1,102,636百万円となりました。これは主に仕掛品が15,163百万円減少したものの、現金及び預金が66,592百万円、投資有価証券が57,222百万円、有形固定資産が20,491百万円増加したことによるものです。
負債につきましては、前連結会計年度末に比べ37,405百万円増加し309,420百万円となりました。これは主に未払法人税等が17,523百万円、未払金が増加したこと等により流動負債のその他が15,202百万円増加したことによるものです。
2025/06/23 13:44
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: また、その主要な性格についてはゲーム内容を含め画像・音楽データが組み合わされた、いわゆるコンテンツであると判断しております。
以上のことからゲームコンテンツ制作費について、社内にて製品化を決定した段階から、仕掛品に計上しております。
また、資産計上した制作費については、家庭用ゲームは見込販売収益に応じて売上原価に計上し、スマートフォン向けアプリは最低運営期間にわたり売上原価に計上しております。
2025/06/23 13:44
#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）: (重要な会計上の見積り)
国内主要開発拠点の発売前家庭用ゲームに係る仕掛品の評価
(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額
2025/06/23 13:44