有価証券報告書-第49期(平成28年7月1日-平成29年6月30日)

3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)製品、仕掛品
材料費部分は総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、加工費部分は個別法による原価法を採用しております。
(2)原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。なお、原材料の評価に際しては、金属の族性及び用途を考慮のうえ、分類した種類単位をもって、評価方法適用単位としております。
(3)商品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。