機械及び装置
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 8億4300万
- 2009年3月31日 +193.12%
- 24億7100万
- 2010年3月31日 -0.97%
- 24億4700万
- 2011年3月31日 -5.23%
- 23億1900万
- 2012年3月31日 -5.48%
- 21億9200万
- 2013年3月31日 +22.26%
- 26億8000万
- 2014年3月31日 +16.42%
- 31億2000万
- 2015年3月31日 -17.5%
- 25億7400万
- 2016年3月31日 -20.44%
- 20億4800万
- 2017年3月31日 +3.37%
- 21億1700万
- 2018年3月31日 -27.44%
- 15億3600万
- 2019年3月31日 +55.4%
- 23億8700万
- 2020年3月31日 -59.91%
- 9億5700万
- 2021年3月31日 -35.11%
- 6億2100万
- 2022年3月31日 +40.9%
- 8億7500万
- 2023年3月31日 +47.77%
- 12億9300万
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 貸手側2023/06/23 15:51
当社及び一部の連結子会社は、ファイナンス・リース又はオペレーティング・リースに該当する取引として、機械及び装置や建物及び構築物等の賃貸を行っております。また、リースの対象となっている原資産のリスク管理のために、敷金、保証金等の徴収や残価保証を設定している場合があります。
ファイナンス・リース契約に係る割引前の受取リース料総額及び正味リース投資未回収額は以下のとおりであります。 - #2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産は、取引費用を含めた取得原価で当初認識しております。取得原価には、意図した使用が可能となるまでに相当の期間を必要とするような資産の取得、建設等に直接起因する借入費用を含んでおります。また、使用終了時の見積廃棄費用の現在価値は、引当金の認識基準を満たす場合については資産の取得原価に含めて、その有形固定資産の耐用年数にわたり減価償却により費用として認識しております。2023/06/23 15:51
当社及び連結子会社は、当初認識後、原価モデルを適用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額で計上しております。有形固定資産の減価償却費は、償却可能額を、主として、当該資産の耐用年数(建物及び構築物は概ね2年～60年、機械及び装置は概ね2年～45年)にわたる定額法、見積埋蔵量に基づく生産高比例法により各期に配分しております。土地は減価償却をしておりません。有形固定資産項目に1つ又は複数の重要な構成要素が存在する場合は、重要な構成要素は個別に減価償却を行っております。
有形固定資産は、処分した時点、又はその使用若しくは処分により将来いかなる経済的便益も期待されなくなった時点で認識を中止しております。当該資産の正味の処分対価と帳簿価額との差額は、認識が中止された時点で純損益として認識しております。