(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっており、耐用年数、残存価額については、主として法人税法に定める基準と同一の基準を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。