8020 兼松

時価

2031億円

PER 予

8.03倍

2010年以降

2.58-13.17倍
（2010-2024年）

1.2倍

2010年以降

0.37-1.39倍
（2010-2024年）

4.16%

ROE 予

14.93%

ROA 予

3.44%

会計方針の変更を反映した期首残高、剰余金の配当、持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	会計方針の変更を反映した期首残高		剰余金の配当		持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
2013/03	-		-		-
2014/03	-		-6.3億		-
2015/03	-		-16.8億	赤拡	-
2016/03	-		-16.8億	赤拡	-
2017/03	-		-23.2億	赤拡	-
2018/03	1470億		-27.4億	赤拡	0
2019/03	1587億	+8%	-46.8億	赤拡	-23百万
2020/03	-		-54.8億	赤拡	-8百万	赤縮
2021/03	-		-50.5億	赤縮	8百万	黒転
2022/03	-		-50.5億	±0%	0	-100%
2023/03	-		-61.1億	赤拡	29百万
2024/03	-		-69.5億	赤拡	-35百万	赤転

2013年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
剰余金の配当: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -

2014年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
剰余金の配当: -6億3000万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -

2015年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
剰余金の配当: -16億8000万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -

2016年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
剰余金の配当: -16億8300万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -

2017年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
剰余金の配当: -23億1700万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -

2018年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: 1469億8900万
剰余金の配当: -27億3800万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: 0

2019年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: 1586億9800万
剰余金の配当: -46億7500万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -2300万

2020年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
剰余金の配当: -54億7500万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -800万

2021年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
剰余金の配当: -50億5400万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: 800万

2022年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
剰余金の配当: -50億5400万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: 0

2023年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
剰余金の配当: -61億700万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: 2900万

2024年3月

会計方針の変更を反映した期首残高: -
剰余金の配当: -69億4900万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -3500万