- 8032
- 2026/08/27
- 時価
- 1460億円
- PER 予
- 16.71倍
- 2010年以降
- 赤字-60.65倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.02倍
- 2010年以降
- 0.41-1.01倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.96%
- ROE 予
- 6.11%
- ROA 予
- 1.94%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 1157億8800万
- 2015年3月31日 +16.01%
- 1343億2400万
個別
- 2014年3月31日
- 827億7900万
- 2015年3月31日 +8.35%
- 896億9200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2018/05/31 9:18
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
均等償却2018/05/31 9:18 - #3 固定資産処分損の内訳に関する注記
- 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)処分費用 305百万円 44百万円 建物及び構築物 151 〃 22018/05/31 9:18 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)工具、器具及び備品 0百万円 69百万円 機械装置及び運搬具 12018/05/31 9:18 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※2 有形固定資産減価償却累計額2018/05/31 9:18
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】2018/05/31 9:18
- #7 減損損失に関する注記(連結)
減損損失を認識した資産は賃貸倉庫でありましたが、当該物件を売却する意思決定がなされたため、減損の兆候を認識し、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。2018/05/31 9:18
(3) 減損損失の主な固定資産の種類ごとの金額
- #8 火災による損失に関する注記
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)2018/05/31 9:18
平成26年5月に発生した連結子会社Pan Pacific Fiber,Inc.の工場の火災に伴う損失額であります。主な内訳は、固定資産滅失損等110百万円、在庫滅失88百万円であります。- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
繰延税金負債2018/05/31 9:18
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 買換資産圧縮積立金 △312 〃 △274 〃 無形固定資産 △228 〃 △267 〃 有形減価償却資産 △201 〃 △266 〃
- #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
③固定資産の減損2018/05/31 9:18
当社グループは、固定資産の減損会計を適用しております。減損会計では、資産のグルーピング、減損の兆候の識別、減損損失の認識、減損損失の測定の各過程で、将来キャッシュ・フロー等の見積りを要します。
④繰延税金資産の回収可能性- #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
a 建物(建物附属設備を除く)並びに機械装置及び運搬具
主として定額法。なお、平成10年3月31日以前取得の建物(建物附属設備を除く)について、一部の国内連結子会社においては、定率法を採用しております。また、機械装置及び運搬具について、当社及び一部の国内連結子会社においては、定率法を採用しております。
b その他
主として定率法。なお、一部の国内連結子会社及び全ての在外子会社においては、定額法を採用しております。
耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/05/31 9:18IRBANK 採用情報
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