三井物産（8031）の建設仮勘定の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 2億1000万
- 2010年3月31日 -70%
- 6300万
- 2011年3月31日 +126.98%
- 1億4300万
- 2012年3月31日 -68.53%
- 4500万
- 2013年3月31日 +166.67%
- 1億2000万
- 2014年3月31日 +42.5%
- 1億7100万
- 2015年3月31日 +297.08%
- 6億7900万
- 2016年3月31日 +221.21%
- 21億8100万
- 2017年3月31日 +385.88%
- 105億9700万
- 2018年3月31日 +96.05%
- 207億7500万
- 2019年3月31日 +20.15%
- 249億6100万
- 2020年3月31日 -98.96%
- 2億5900万
- 2021年3月31日 -47.88%
- 1億3500万
- 2022年3月31日 +269.63%
- 4億9900万
- 2023年3月31日 -87.58%
- 6200万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 7億3400万
- 2025年3月31日 -37.74%
- 4億5700万
有報情報
- #1 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 「その他」には、建設仮勘定から本勘定への振替等が含まれています。2025/06/17 13:37
[減価償却累計額及び減損損失累計額] - #2 注記事項－連結財務諸表の作成基準並びに重要な会計方針の要約、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産の測定においては原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した後の金額で表示しています。2025/06/17 13:37
減価償却を行わない土地及び建設仮勘定を除き、有形固定資産の減価償却については、主に建物に対しては2年から50年、船舶及び航空機に対しては3年から20年の範囲で見積耐用年数に基づき、主として定額法にて減価償却を行っています。機械及び装置に対しては主として2年から30年の範囲で見積耐用年数に基づき定額法にてまたは生産高比例法にて減価償却を行っています。鉱業権については主として生産高比例法にて減価償却を行っています。
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