機械及び装置
- 【期間】
- 通期
連結
- 2018年3月31日
- 6778億4500万
- 2019年3月31日 +0.38%
- 6804億1300万
- 2020年3月31日 +17.67%
- 8006億1500万
- 2021年3月31日 +4.89%
- 8397億5200万
- 2022年3月31日 -0.52%
- 8353億5700万
- 2023年3月31日 +12.35%
- 9385億900万
- 2024年3月31日 +3.8%
- 9741億4800万
個別
- 2008年3月31日
- 8億6600万
- 2009年3月31日 -8.31%
- 7億9400万
- 2010年3月31日 -6.3%
- 7億4400万
- 2011年3月31日 -24.46%
- 5億6200万
- 2012年3月31日 +722.78%
- 46億2400万
- 2013年3月31日 +3.24%
- 47億7400万
有報情報
- #1 注記事項－持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- これらの超過金額は持分法適用開始時及び追加投資時に生じた持分法適用会社の資産・負債の公正価値調整額(税効果後)及び暖簾の金額より構成されており、当該金額は為替の変動により増減します。公正価値の調整は主として有形固定資産及び無形資産に係るものです。このうち主なものは機械及び装置、顧客関係及び商標権であり、償却性資産については定額法又は生産高比例法にて償却しています。2024/06/19 13:32
関連会社普通株式への投資のうち市場性ある株式の帳簿価額は、前連結会計年度末及び当連結会計年度末において、それぞれ774,710百万円及び771,453百万円であり、公正価値はそれぞれ969,263百万円及び1,010,481百万円です。 - #2 注記事項－連結財務諸表の作成基準並びに重要な会計方針の要約、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産の測定においては原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した後の金額で表示しています。2024/06/19 13:32
減価償却を行わない土地及び建設仮勘定を除き、有形固定資産の減価償却については、主に建物に対しては2年から50年、船舶及び航空機に対しては3年から20年の範囲で見積耐用年数に基づき、主として定額法にて減価償却を行っています。機械及び装置に対しては主として3年から30年の範囲で見積耐用年数に基づき定額法にてまたは生産高比例法にて減価償却を行っています。鉱業権については主として生産高比例法にて減価償却を行っています。
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