三井物産（8031）のソフトウエアの推移 - 通期

有報情報

#1 注記事項－無形資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）

[取得原価]

	暖簾(百万円)	ソフトウエア(百万円)	その他(百万円)	合計(百万円)
前連結会計年度期首(2024年4月1日)	274,535	94,856	445,134	814,525
増加	-	6,643	17,726	24,369
企業結合による取得	42,472	131	30,186	72,789
処分	△10,625	△8,082	△7,142	△25,849
為替換算差額	△4,797	△575	△16,494	△21,866
その他	△936	5,424	△2,171	2,317
前連結会計年度末(2025年3月31日)	300,649	98,397	467,239	866,285
増加	-	6,455	35,529	41,984
企業結合による取得	14,034	-	-	14,034
処分	△3,079	△6,503	△18,704	△28,286
為替換算差額	19,680	3,210	40,279	63,169
その他	11,005	11,711	2,383	25,099
当連結会計年度末(2026年3月31日)	342,289	113,270	526,726	982,285

前連結会計年度末及び当連結会計年度末における「その他」の取得原価には、エームサービス(以下「エーム社」)における顧客関連資産が45,261百万円含まれています。
[償却累計額及び減損損失累計額]

2026/06/12 14:07

#2 注記事項－連結財務諸表の作成基準並びに重要な会計方針の要約、連結財務諸表（IFRS）（連結）

無形資産の測定においては原価モデルを採用し、耐用年数を確定できる無形資産は、取得原価から償却累計額及び減損損失累計額を控除した後の金額で、暖簾及び耐用年数を確定できない無形資産は償却を行わず、取得原価から減損損失累計額を控除した後の金額で表示しています。
ソフトウエアについては主として5年にわたって定額法により償却しています。
非金融資産及び持分法適用会社に対する投資の減損及び減損戻入

2026/06/12 14:07

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法によっています。なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりです。
自社利用のソフトウエア:利用可能期間(原則として5年)
(3)リース資産については、固定資産の各勘定科目に含め、リース期間を耐用年数とする定額法によっています。

2026/06/12 14:07