8075 神鋼商事

8075
2026/07/22
時価
673億円
PER 予
7.44倍
2010年以降
2.61-15.45倍
(2010-2026年)
PBR
0.68倍
2010年以降
0.24-0.89倍
(2010-2026年)
配当 予
5.13%
ROE 予
9.09%
ROA 予
2.35%
資料
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神鋼商事(8075)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
9億4900万
2009年3月31日 -28.87%
6億7500万
2010年3月31日 -14.37%
5億7800万
2011年3月31日 +18.86%
6億8700万
2012年3月31日 +13.39%
7億7900万
2013年3月31日 -5.39%
7億3700万
2014年3月31日 +10.99%
8億1800万
2015年3月31日 +12.71%
9億2200万
2016年3月31日 -11.82%
8億1300万
2017年3月31日 +3.57%
8億4200万
2018年3月31日 +24.47%
10億4800万
2019年3月31日 -3.72%
10億900万
2020年3月31日 +4.06%
10億5000万
2021年3月31日 -5.62%
9億9100万
2022年3月31日 +9.89%
10億8900万
2023年3月31日 +33.06%
14億4900万
2024年3月31日 +4.62%
15億1600万
2025年3月31日 +4.35%
15億8200万
2026年3月31日 +3.48%
16億3700万

個別

2008年3月31日
8億2000万
2009年3月31日 -36.59%
5億2000万
2010年3月31日 -16.35%
4億3500万
2011年3月31日 +22.07%
5億3100万
2012年3月31日 -2.82%
5億1600万
2013年3月31日 -4.46%
4億9300万
2014年3月31日 +15.01%
5億6700万
2015年3月31日 +10.05%
6億2400万
2016年3月31日 -16.83%
5億1900万
2017年3月31日 +2.31%
5億3100万
2018年3月31日 +28.25%
6億8100万
2019年3月31日 -5.14%
6億4600万
2020年3月31日 +0.15%
6億4700万
2021年3月31日 -7.88%
5億9600万
2022年3月31日 +11.58%
6億6500万
2023年3月31日 +39.4%
9億2700万
2024年3月31日 +5.83%
9億8100万
2025年3月31日 +0.82%
9億8900万
2026年3月31日 +5.56%
10億4400万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
貸倒引当金繰入額12百万円719百万円
賞与引当金繰入額1,582百万円1,637百万円
退職給付費用563百万円588百万円
2026/06/19 11:49
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ
時価法2026/06/19 11:49
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
貸倒損失111百万円651百万円
賞与引当金342百万円371百万円
債務保証引当金-百万円158百万円
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2026/06/19 11:49
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
貸倒損失111百万円626百万円
賞与引当金496百万円536百万円
商品322百万円567百万円
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度(2025年3月31日)
2026/06/19 11:49
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブ取引等の評価基準及び評価方法
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、2007年3月31日以前に取得した有形固定資産については、取得価額の5%に到達した事業年度の翌事業年度より、取得価額の5%相当額と備忘価額との差額を5年間にわたり均等償却し、減価償却費に含めて計上しております。
また、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~47年
構築物 10~15年
機械及び装置 5~17年
車両運搬具 2~6年2026/06/19 11:49

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