YUASA(8074)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - エネルギーの推移 - 第二四半期
連結
- 2013年9月30日
- 8800万
- 2014年9月30日 -32.95%
- 5900万
- 2015年9月30日 +93.22%
- 1億1400万
- 2016年9月30日 -49.12%
- 5800万
- 2017年9月30日 +8.62%
- 6300万
- 2018年9月30日 +77.78%
- 1億1200万
- 2019年9月30日 +1.79%
- 1億1400万
- 2020年9月30日 +42.98%
- 1億6300万
- 2021年9月30日 -35.58%
- 1億500万
- 2022年9月30日 +0.95%
- 1億600万
- 2023年9月30日 -33.96%
- 7000万
- 2024年9月30日 ±0%
- 7000万
- 2025年9月30日 -7.14%
- 6500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営成績に関する説明2023/11/14 13:22
当第2四半期連結累計期間(2023年4月1日~2023年9月30日)におけるわが国経済は、経済活動の正常化に向けた動きが進み緩やかな景気の回復がみられたものの、ウクライナ情勢の長期化、原材料費・エネルギー価格の高騰や円安の進行により、先行きが不透明な状況が続きました。
工業分野では、自動車関連産業において半導体不足による減産影響が緩和され生産が持ち直し、EVを中心に堅調な設備投資需要が続きました。一方、半導体関連産業では需要の充足感から設備投資に慎重な動きがみられました。建設・住宅分野では、公共・民間設備投資は堅調に推移したものの、持家を中心とした新設住宅着工戸数は弱含みで推移しました。