YUASA（8074）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エネルギーの推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- 1億5900万
- 2014年12月31日 +22.64%
- 1億9500万
- 2015年12月31日 -4.1%
- 1億8700万
- 2016年12月31日 -38.5%
- 1億1500万
- 2017年12月31日 -0.87%
- 1億1400万
- 2018年12月31日 +90.35%
- 2億1700万
- 2019年12月31日 -6.91%
- 2億200万
- 2020年12月31日 +25.74%
- 2億5400万
- 2021年12月31日 -24.41%
- 1億9200万
- 2022年12月31日 -4.69%
- 1億8300万
- 2023年12月31日 -21.86%
- 1億4300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 営成績に関する説明2024/02/06 13:51
当第3四半期連結累計期間(2023年4月1日～2023年12月31日)におけるわが国経済は、経済活動の正常化に向けた動きが進み緩やかな景気の回復がみられるものの、ウクライナ情勢の長期化を始めとした地政学リスクの増大や、原材料費・エネルギー価格の高騰、円安の進行により、先行きが不透明な状況が続きました。
工業分野では、自動車関連産業は半導体不足による影響が緩和され生産の正常化が進み、EVを中心に堅調な設備投資需要が続きました。一方、半導体関連産業では依然として需要の充足感から設備投資に慎重な動きがみられました。建設・住宅分野では、公共・民間設備投資は堅調に推移したものの、持家を中心とした新設住宅着工戸数は引き続き弱含みで推移しました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
