8053 住友商事

時価

4兆8275億円

PER 予

9.1倍

2010年以降

赤字-25.33倍
（2010-2024年）

1.08倍

2010年以降

0.51-1.04倍
（2010-2024年）

3.29%

ROE 予

11.92%

ROA 予

4.8%

ストック・オプション権利行使等による減少、投資有価証券、平均臨時雇用人員 - インフラ他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	ストック・オプション権利行使等による減少	投資有価証券	平均臨時雇用人員 - インフラ	自己株式	自己株式の純増減額（△は増加）	長期前払費用
2007/03	-	-	-	-9.12億	-	-
2008/03	-58百万	5776億	-	-13.8億赤拡	-	-
2009/03	-	4041億 -30%	-	-12.8億赤縮	-	-
2010/03	-	4623億 +14.4%	-	-12.2億赤縮	-	-
2011/03	-	3773億 -18.4%	-	-11.8億赤縮	-	-
2012/03	-	3622億 -4%	-	-10.3億赤縮	-	-
2013/03	-	4148億 +14.5%	-	-2.31億赤縮	-	-
2014/03	-	4078億 -1.7%	-	-39.5億赤拡	-	-
2015/03	-	3968億 -2.7%	-	-37.2億赤縮	-	-
2016/03	-	3156億 -20.5%	-	-33.4億赤縮	-	-
2017/03	-	3470億 +9.9%	-	-31.1億赤縮	-	-
2018/03	-	3701億 +6.7%	-	-27.6億赤縮	1.78億	238億
2019/03	-	3250億 -12.2%	2,085	-25億赤縮	1.95億 +9.6%	210億 -11.6%
2020/03	-	2438億 -25%	2,148 +3.02%	-22.7億赤縮	0.8億 -59%	232億 +10.2%
2021/03	-	2749億 +12.8%	1,998 -6.98%	-20.6億赤縮	0.34億 -57.5%	395億 +70.3%
2022/03	-	2520億 -8.3%	1,862 -6.81%	-18.7億赤縮	0.52億 +52.9%	-
2023/03	-	2224億 -11.8%	-	-396億赤拡	-379億赤転	-
2024/03	-	3034億 +36.5%	-	-27.3億赤縮	-321億赤縮	-

2007年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: -
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -9億1200万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
長期前払費用: -

2008年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -5800万
投資有価証券: 5776億1500万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -13億7900万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
長期前払費用: -

2009年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 4040億5700万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -12億8400万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
長期前払費用: -

2010年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 4623億4600万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -12億1600万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
長期前払費用: -

2011年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 3772億8600万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -11億8100万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
長期前払費用: -

2012年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 3621億8500万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -10億3400万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
長期前払費用: -

2013年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 4147億8000万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -2億3100万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
長期前払費用: -

2014年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 4078億3100万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -39億5100万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
長期前払費用: -

2015年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 3968億1500万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -37億2100万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
長期前払費用: -

2016年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 3155億8500万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -33億4300万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
長期前払費用: -

2017年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 3469億6800万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -31億1200万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
長期前払費用: -

2018年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 3700億5900万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -27億6300万
自己株式の純増減額（△は増加）: 1億7800万
長期前払費用: 238億1700万

2019年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 3249億7500万
平均臨時雇用人員 - インフラ: 2,085
自己株式: -25億
自己株式の純増減額（△は増加）: 1億9500万
長期前払費用: 210億4300万

2020年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 2437億9800万
平均臨時雇用人員 - インフラ: 2,148
自己株式: -22億7400万
自己株式の純増減額（△は増加）: 8000万
長期前払費用: 231億8600万

2021年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 2748億8400万
平均臨時雇用人員 - インフラ: 1,998
自己株式: -20億6200万
自己株式の純増減額（△は増加）: 3400万
長期前払費用: 394億9300万

2022年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 2520億4800万
平均臨時雇用人員 - インフラ: 1,862
自己株式: -18億7000万
自己株式の純増減額（△は増加）: 5200万
長期前払費用: -

2023年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 2223億5700万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -395億6200万
自己株式の純増減額（△は増加）: -379億1400万
長期前払費用: -

2024年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 3034億1600万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -27億3200万
自己株式の純増減額（△は増加）: -320億6500万
長期前払費用: -