8053 住友商事

時価

4兆6917億円

PER 予

8.84倍

2010年以降

赤字-25.33倍
（2010-2024年）

1.05倍

2010年以降

0.51-1.04倍
（2010-2024年）

3.39%

ROE 予

11.92%

ROA 予

4.8%

ストック・オプション権利行使等による減少、投資有価証券、平均臨時雇用人員 - インフラ他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	ストック・オプション権利行使等による減少		投資有価証券		平均臨時雇用人員 - インフラ		自己株式		自己株式の純増減額（△は増加）
2007/03	-		-		-		-9.12億		-
2008/03	-58百万		5776億		-		-13.8億	赤拡	-
2009/03	-		4041億	-30%	-		-12.8億	赤縮	-
2010/03	-		4623億	+14.4%	-		-12.2億	赤縮	-
2011/03	-		3773億	-18.4%	-		-11.8億	赤縮	-
2012/03	-		3622億	-4%	-		-10.3億	赤縮	-
2013/03	-		4148億	+14.5%	-		-2.31億	赤縮	-
2014/03	-		4078億	-1.7%	-		-39.5億	赤拡	-
2015/03	-		3968億	-2.7%	-		-37.2億	赤縮	-
2016/03	-		3156億	-20.5%	-		-33.4億	赤縮	-
2017/03	-		3470億	+9.9%	-		-31.1億	赤縮	-
2018/03	-		3701億	+6.7%	-		-27.6億	赤縮	1.78億
2019/03	-		3250億	-12.2%	2,085		-25億	赤縮	1.95億	+9.6%
2020/03	-		2438億	-25%	2,148	+3.02%	-22.7億	赤縮	0.8億	-59%
2021/03	-		2749億	+12.8%	1,998	-6.98%	-20.6億	赤縮	0.34億	-57.5%
2022/03	-		2520億	-8.3%	1,862	-6.81%	-18.7億	赤縮	0.52億	+52.9%
2023/03	-		2224億	-11.8%	-		-396億	赤拡	-379億	赤転
2024/03	-		3034億	+36.5%	-		-27.3億	赤縮	-321億	赤縮

2007年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: -
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -9億1200万
自己株式の純増減額（△は増加）: -

2008年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -5800万
投資有価証券: 5776億1500万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -13億7900万
自己株式の純増減額（△は増加）: -

2009年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 4040億5700万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -12億8400万
自己株式の純増減額（△は増加）: -

2010年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 4623億4600万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -12億1600万
自己株式の純増減額（△は増加）: -

2011年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 3772億8600万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -11億8100万
自己株式の純増減額（△は増加）: -

2012年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 3621億8500万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -10億3400万
自己株式の純増減額（△は増加）: -

2013年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 4147億8000万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -2億3100万
自己株式の純増減額（△は増加）: -

2014年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 4078億3100万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -39億5100万
自己株式の純増減額（△は増加）: -

2015年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 3968億1500万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -37億2100万
自己株式の純増減額（△は増加）: -

2016年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 3155億8500万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -33億4300万
自己株式の純増減額（△は増加）: -

2017年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 3469億6800万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -31億1200万
自己株式の純増減額（△は増加）: -

2018年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 3700億5900万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -27億6300万
自己株式の純増減額（△は増加）: 1億7800万

2019年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 3249億7500万
平均臨時雇用人員 - インフラ: 2,085
自己株式: -25億
自己株式の純増減額（△は増加）: 1億9500万

2020年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 2437億9800万
平均臨時雇用人員 - インフラ: 2,148
自己株式: -22億7400万
自己株式の純増減額（△は増加）: 8000万

2021年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 2748億8400万
平均臨時雇用人員 - インフラ: 1,998
自己株式: -20億6200万
自己株式の純増減額（△は増加）: 3400万

2022年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 2520億4800万
平均臨時雇用人員 - インフラ: 1,862
自己株式: -18億7000万
自己株式の純増減額（△は増加）: 5200万

2023年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 2223億5700万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -395億6200万
自己株式の純増減額（△は増加）: -379億1400万

2024年3月

ストック・オプション権利行使等による減少: -
投資有価証券: 3034億1600万
平均臨時雇用人員 - インフラ: -
自己株式: -27億3200万
自己株式の純増減額（△は増加）: -320億6500万